休職していたことは転職先にばれる？1月入社を目指すために必要なことを解説

休職中は時間があるため、人によっては転職活動の時間に使おうと考えるかもしれません。

しかし、「休職中に転職活動をしてもよいのか」、「休職していたことがばれることはないのか」と不安になることはないでしょうか。

転職したいということは、現職に不満があったり、次にやりたいことが見つかった場合だと思います。

できる限り長く働きたいのであれば、不安は少なくしておきたいと考えるはずです。

この記事では、休職と転職活動にかかわる疑問を解決していきます。

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休職していたことは転職先にばれる？

休職していたことは、自分で話さない限りはばれないと考えるかもしれません。

しかし、自分から話さなくても転職先にばれる可能性があります。

いくつかの可能性を解説します。

源泉徴収票でばれる

ばれる可能性の一つ目は、源泉徴収票です。

源泉徴収票は、1月1日から12月31日まで1年間の収入や納税額、控除額を記したものです。

つまり、1年間でどのくらいの所得を得ていたのかが一目でわかります。

正社員で働いていたにもかかわらず収入が極端に低い場合は、「休職していたのでは」と疑われることになります。

多少の変化であれば目に付くことはありませんが、3ヶ月以上の休職では給与にも大きな変化があり疑われるかもしれません。

ただし、転職後でも源泉徴収票の提出が必要ない場面もあるため、ばれない可能性もあります。

それでも、源泉徴収票の提出が必要な可能性を考えると、休職がばれる可能性は十分にあるといえるでしょう。

納税額でばれる

税金の中でも住民税の納税額は収入によって変化します。

一般的に収入と住民税の割合を知る人は少ないものの、経理などで社員の給与計算をしているのであれば、大体の割合を把握しています。

そのため、極端に住民税の納税額が少なかった場合は、休職していたことを疑われるかもしれません。

もちろん、経理の担当者が口外しなければばれることはありませんが、ちょっとした会話の中で話題に上がる可能性があります。

ばれる可能性としてはそこまで高くないものの、可能性はあると考えてください。

自分で話してしまってばれる

面接ではさまざまな話をするため、自分で休職について話してしまうこともあります。

例えば、現在が休職中なのであれば、「直近の業務内容は？」と聞かれると、すぐに答えられないかもしれません。

少し会話に詰まってしまうと、面接官は「何か隠している」と感じてしまいます。

これだけで休職はばれないかもしれませんが、不信感を抱かれてマイナスイメージにつながるかもしれません。

また、最近は応募者のSNSを確認している企業もあります。

特にマーケティングやコンサル系であれば自分のSNS運用をアピールしていることもあるでしょう。

企業が自分のSNSを確認できる状態にもかかわらず、休職について投稿をしていると当然ばれてしまいます。

傷病手当金の申請でばれる

傷病手当金は、病気や怪我で休職した際に補償するための制度です。

傷病手当金には1年6ヶ月という期間が定められており、無限に受け取れるわけではありません。

例えば、転職先で傷病手当金を申請した場合、すでに1年間受け取っている場合には残り6ヶ月分ということになります。

申請した際に残りが6ヶ月分しかないということは前職で1年間ほど休職していたと判明してしまいます。

ばれないようにするには、傷病手当金を申請しないことしかありません。

しかし、この場合は収入面で困ることだけではなく、会社からも「なぜ申請しないのか」と疑われてしまいます。

すでに傷病手当金を利用して休職しており再度利用する可能性があれば、正直に休職のことを話すほうが良いかもしれません。

健康診断自己申告書でばれる

会社にもよりますが、健康状態を申告するための健康診断自己申告書を提出することがあります。

国ではなく会社が独自に実施しているため、そこまで正確さが求められる書類ではありません。

しかし、会社としては業務をスムーズに進行させるためだけではなく、通院への配慮なども含めて記入を求めています。

当然ですが、休職するきっかけになった病気や怪我などを記入すると会社にばれます。

また、虚偽の申告をしてしまい後からばれると、トラブルにつながるかもしれません。

難しいところではありますが、健康診断自己申告書の記入が必要であれば病気が完治していることを書き、休職についても正直に話しておくほうが無難です。

そもそも休職がばれると問題になる？

そもそも、転職先に休職がばれると問題になるのでしょうか。

問題にならなければ、話してしまったほうが気持ちも楽になります。

休職がばれた場合に問題になるのかを解説します。

転職先に休職を伝える義務はない

基本的には、転職先に休職を伝える義務はありません。

ただし、あくまで義務がないだけと考えてください。

そのため、伝えないのと、休職について聞かれているのに嘘つくのでは大きく異なります。

転職先から休職について聞かれていないのであれば、わざわざ答える必要はありません。

転職してから休職が知られたとしても、処分を受けることはないでしょう。

それでも、後から休職していた事実が知られた場合には、働きにくくなる可能性もあります。

そのため、休職を伝える義務はないものの、伝えておいたほうが働きやすいといえるかもしれません。

なんとしても入社したいのであれば、聞かれない限り伝えないというのも一つですが、長く働くことを考えて正直に話すのも良い方法と考えられます。

内定取り消しの可能性がある

休職を伝える義務はありませんが、業務上必要で聞かれている場合だと話が変わってきます。

例えば、健康上の問題や休職について聞かれたにもかかわらず、「問題ありません」と嘘をついた場合は経歴詐称です。

こういった場合には、内定取り消しの可能性が十分に考えられます。

健康状態を聞く企業側としては、「業務に支障はないか」、「円滑に働けるか」を見極めたい思いがあります。

そのため、問題ないと思っていた応募者が入社後に健康状態を隠していたとなると、会社の想定とは大きく異なるかもしれません。

経歴詐称の場合は、内定取り消しの可能性もあるため注意が必要です。

懲戒解雇の可能性がある

もし健康状態に問題があるにもかかわらず、問題ないと答えて働いていた場合、虚偽申告をしていたということになります。

入社してからもばれなければ問題はありませんが、ばれると懲戒解雇の可能性があります。

例えば、健康診断自己申告書に健康であると記載していた場合、もし、明らかに業務に支障をきたすような内容であれば大きな問題です。

実際に働き始めてから健康状態が悪く休職する、会社が想定していた働き方ができなかった場合、健康診断自己申告書を確認されるかもしれません。

このとき、申告が虚偽であったことが判明すると、懲戒解雇の可能性も十分に考えられます。

もし、休職に至った原因が完治しておらず、今後も発症する可能性があれば、正直に申告しているほうが賢明かもしれません。

正直に伝えても問題はない

基本的に、休職していたことは正直に伝えても問題はありません。

むしろ、完治しているのであれば正直に伝えるべきです。

会社によっては、休職や理由によって採用を見送るかもしれません。

しかし、しっかりと従業員に寄り添った会社なのであれば、完治している休職理由に関して悪く思うことはないでしょう。

むしろ、再発した場合にも協力的になってくれることも珍しくはないため、基本的には採用前に伝えておくべきといえます。

もし、休職について良く思わない企業なのであれば、そもそも入社はやめておいたほうが良いかもしれません。

最近は個人をしっかりと尊重してくれる企業が増えているため、じっくりと探せば理解してくれる会社に巡り会えるはずです。

休職期間中の転職活動はできない？

たびたび問題と考えられているのが、休職中の転職活動はできないという部分です。

どういったことからこのように考えられ始めたのかは不明ですが、多くの方はこのように認識しているようです。

休職期間中の転職活動に問題はない

休職中の転職活動はできないと考える方が多いものの、実際には問題なく、法的にも認められています。

つまり、禁止するのであれば所属している会社ということです。

ただし、休職というのは病気や怪我を治すための期間であり、そもそも転職活動をするための休暇ではありません。

そのため、法的に問題がないとしても多くの方は問題視するでしょう。

例えば、転職先に休職期間中であると伝えた場合、「療養に専念していない」と捉えられ、良い評価につながらない可能性もあります。

勤めている会社の就業規則に注意

法的に問題がなくても、就業規則で休職中の転職活動を禁止しているのであれば、会社の意向に従わなければいけません。

これを無視した場合には、処分を受ける可能性があります。

先ほども解説した通り、休職期間はただの休暇ではありません。

会社を休む原因を解消するための期間であるため、会社からしても復帰に全力を注いでほしいと考えています。

もし、就業規則で休職中の転職活動を禁止しているのであれば、復職してから、もしくは退職してからの転職活動をおすすめします。

休職中の転職活動をやめておいたほうがよい場合

休職期間中の転職活動は基本的に問題ありませんが、やめておいたほうがよい場合もあります。

主な2つの理由を解説します。

休職の理由が解決していない

休職した理由が解決していないのであれば転職活動はやめておくべきです。

病気や怪我が完治していない状態で転職したとしても、また休職が必要になるかもしれません。

何度か解説していますが、休職は体調を回復させるための期間であり、まずは完治を目指すべきです。

時間があるため、どうしても転職活動を始めたくなるかもしれませんが、せめて履歴書や職務経歴書の作成にとどめておいてください。

面接まで動き出してしまうと体調の悪化など、さまざまな悪影響が考えられます。

また、休職していた理由が解決していなければ、転職先にも良い印象は与えないでしょう。

就業規則で休職中の転職を禁止している

先述しましたが、就業規則で休職中の転職活動を禁止しているのであれば、やめておきましょう。

いくら法的に休職期間中の転職活動を禁止していなくても、就業規則で禁止している場合には罰則の対象になります。

就業規則を無視すると減給や懲戒解雇の可能性もあり、今後の転職活動にも大きな影響を与えるかもしれません。

面接では転職する理由を聞かれますが、このときに懲戒解雇で退職していたと発覚した場合には印象が悪く、採用されにくくなる可能性があります。

懲戒解雇になっているということは会社の規則を守らなかったなど、なにかしらの問題を起こしたことは明白であるため転職先も採用を避けます。

もし、黙っていたとしても、前職調査が実施されると確実にばれるでしょう。

前職調査は本人の了承を得なければ実施できませんが、断れば何かあると考えられてしまいます。

休職期間中に転職活動するポイント

人によっては、「休職している間に転職先を決めたい」と考えることもあるでしょう。

会社の考えや個人の体調にもよりますが、休職期間を利用すれば転職活動はしやすくなります。

そこで、休職期間中に転職活動する際のポイントをいくつか解説します。

現職の就業規則を確認する

まずは、勤めている会社の就業規則を確認することです。

休職期間中の転職活動は、そもそも法律では禁止されていません。

そのため、基本的には休職期間中の転職活動をしても問題はないということです。

しかし、問題は会社の就業規則であり、休職期間中の転職活動を禁止しているのであれば、できないということになります。

もし、就業規則で禁止しているにもかかわらず休職期間中に転職活動をした場合、懲戒処分を受ける可能性があります。

場合によっては解雇という可能性もあるため、十分に注意しなければいけません。

懲戒解雇での退職だと、次の転職でも不利になる可能性が高くなります。

もしかしたら、就業規則を見たことがないという人がいるかもしれません。

基本的に就業規則は、閲覧しやすい場所に備えるか、閲覧を求められた場合には見せる必要があります。

聞きにくいかもしれませんが、休職期間中の転職活動を考えているのであれば、必ず就業規則を確認してください。

復職してから転職活動を始める

最も安心して進められるのは、復職してから転職活動を始めることです。

先程のように就業規則で禁止されているのであれば、そもそも休職期間中の転職活動はできません。

また、病気や怪我などが原因で休職しているのであれば、完全に職場復帰してからの転職活動をおすすめします。

もし、病気や怪我が完治していない状態で転職活動を始めれば、さらに悪化してしまうかもしれません。

完治していない状態で面接に挑むと相手にも伝わってしまい、良い結果につながらない可能性もあります。

まずは、休職している原因をしっかりとなくし、万全の状態で面接へ望むべきです。

休職の原因が解決済みであることを伝える

休職期間中に転職活動をする場合、面接官に伝えるかどうかでも対応が変わってきます。

休職に関しては転職先の企業に伝える義務はなく、黙っていても問題はありません。

しかし、休職していたことが相手にばれる可能性は十分にあるため、後々のトラブルを避けたいのであれば伝えるべきでしょう。

このとき、ただ休職していたことを伝えるのではなく、伝え方が大切です。

例えば、「現在は怪我の治療で休職中です」と伝えるよりも、「15日まで休職しますが、すでに怪我は完治しています」と伝えたほうが良いでしょう。

ただ休職中と伝えるだけでは、「まだ働けないのでは」と考えてしまいます。

一方で、すでに完治しているが経過観察で休職しているというのであれば、採用側も安心です。

もし休職していることを伝える場合は、完治していることや働くのに問題がないことはアピールしておいてください。

転職先に休職を伝えるべき場合

休職していること、していたことを告知する義務はありませんが、長い関係性を考えて伝えるべきか迷うかもしれません。

そこで、転職先に休職を伝えるべき場合について解説します。

休職期間が長期間の場合

休職期間が長期間にわたる場合、源泉徴収票や住民税の金額で転職先にばれる可能性が高くなります。

もし、ばれるとわかっているのであれば、自分から伝えるほうが休職理由の説明もでき、誠意を見せられるでしょう。

1月ほどの休職であれば、目に見えて金額が変化することもないため問題はありません。

しかし、3ヶ月以上の休職期間であれば、ばれる可能性は高くなります。

一つの目安として、休職期間が3ヶ月を越えれば伝えると考えてよいかもしれません。

ただ、ばれるかどうかが不安なのであれば、休職期間に関係なく伝えるべきです。

応募先から質問された場合

応募先から休職について質問されたのであれば、隠さず正直に話しましょう。

休職について質問するということは、健康状態を気にしている可能性があります。

そのため、ストレートに休職について聞かれることもあれば、健康状態に問題がないか聞かれる場合もあります。

健康診断自己申告書への記入を求められることもありますが、体を使う仕事であれば面接中に聞かれるかもしれません。

このときに嘘をついて後でばれると、虚偽申告ということになります。

虚偽申告が発覚した場合には内定取り消しや、懲戒処分の可能性も出てきます。

長く働くためにも、質問された場合は正直に答えましょう。

前職調査がある場合

最近は耳にする機会が減りましたが、転職先の企業が前職に電話をかけて勤務態度などを調査することがあります。

これは前職調査といい、採用しても問題ない人材なのかを確認するために行います。

前職調査された場合、休職がばれる可能性は高くなるでしょう。

現職か前職での関係性が良かったのであれば、調査があっても休職について黙っておいてもらうことも可能です。

しかし、すでに関係性が薄いのであれば、前もって頼んでおくことは難しいかもしれません。

前職調査は、本人の了承なしでは実施できないことになっています。

そのため、前職調査を実施してよいか聞かれた際に断ることは可能です。

それでも、断れば何か隠していると疑われる可能性があるため、少し難しいともいえます。

1月入社がおすすめの理由

転職は、時期によって求人数や準備のしやすさなど、さまざまな違いがあります。

特に、転職時期として良いとされているのは1月です。

この項目では、なぜ1月入社がおすすめなのかについて解説します。

区切りが良い

まずは区切りの良さです。

1月入社の場合は年末年始の長期連休を挟むため、区切りよく新しい職場で働き始められます。

1月の転職を目指すと、準備としては秋ごろから始めることになるため、長期連休で履歴書を準備したりということはできません。

しかし、前職を年末で退職することで、忘年会などでお世話になった同僚や上司と話すこともでき、通常の時期よりはしっかりとお礼を伝えられます。

転職先への初出社も年明けになることから、連休でしっかりと休息し新たな気持ちで挑めます。

他の長期連休でも同様ではありますが、年末年始は連休が長いことだけではなく、特に区切りとして意識しやすいことからも転職には良い時期といえるでしょう。

準備しやすい

企業の採用スケジュールにもよりますが、年末年始の長期休暇を利用して転職準備が可能です。

履歴書や職務経歴書は簡単に作れるものではなく、人によっては時間がかかります。

休職中であれば時間があるかもしれませんが、仕事をしながらであれば意外にも難しいことです。

ただし、年末年始は多くの企業が休業になるため、面接を受けることはできません。

それでも、事前準備の時間が多く取れることは魅力でしょう。

また、書類選考から採用までの期間が短い企業であれば、1月中の入社も十分に可能です。

大手企業になるほど採用スケジュールは長くなりがちなものの、場合によっては入社まで2週間ほどということも珍しくはありません。

入り込みやすい

1月入社は長期連休を挟むこともあり、新しい職場に入り込みやすいというメリットがあります。

普段であれば週末を挟むくらいですが、年末年始の長期連休は1週間近いことが多く、年をまたぐことから心機一転して新たな環境に挑みやすいといえるでしょう。

さらに、1月は転職者が多く、自分と同じスタートを切る同期も少なくありません。

基本的に転職は同期がおらず、自分一人だけが新入社員という状態になってしまいます。

企業にもよりますが、同僚のいる可能性が高いのも1月入社のメリットです。

1月入社に必要なこと

1月は、転職するメリットの多い時期です。

しかし、何も考えずに転職活動を行なっていては、1月を狙っての入社はできません。

最後に、1月入社に必要なことを解説します。

企業の採用スケジュールを確認する

まずは、企業の採用スケジュールを確認することです。

どの企業も同じスケジュールで動いているのではなく、書類選考から採用通知までが1ヶ月以内ということもあれば、3ヶ月ほどかかることもあります。

主に企業の規模で変化することが多く、中小企業であれば最短1週間以内での入社が可能なことも珍しくありません。

一方で、応募者の多い企業であれば書類選考から面接、採用通知まで1ヶ月以上かかることもあります。

基本的には、求人が掲載されているページを確認し、1月に入社できるスケジュールなのかを確認してみてください。

例えば、選考から採用まで1ヶ月なのであれば、11月末から12初旬には応募しておかなくてはいけません。

スケジュールを決める

企業の採用スケジュールを確認した後は、逆算して1月入社するためのスケジュールを組みます。

選考に1ヶ月かかるのであれば11月末から12月初旬ですが、あくまで応募する時期です。

実際には、履歴書と職務経歴書の準備、面接の準備が必要です。

そのため、1月入社を目指すのであれば、秋頃からの準備が望ましいでしょう。

特に、転職では書類選考から始まることが多く、しっかりと作り込まれた履歴書と職務経歴書が必要です。

履歴書と職務経歴書を作るのは意外にも時間がかかるため、早めに取り組まなければいけません。

ただし、1月入社を目指す場合でも、望む転職先が見つからないのであれば時期をずらす必要があります。

重要なのは、転職時期よりも転職先と考えてください。

複数の転職サービスを利用する

最近は多くの転職サービスが登場しており、どこを選ぶか迷うかもしれません。

結論からいうと、複数の転職サイトを利用すべきです。

転職したい企業が決まっているのであれば問題ありませんが、業種だけ決まっているというのであれば多くの求人から探してみてください。

応募する企業が多くなるほど、転職の成功率は高くなります。

また、希望する業種や企業が決まっていないのであれば、転職エージェントの利用もおすすめです。

エージェントは履歴書や職務経歴書の添削してくれるだけではなく、面接の練習ができる場合もあります。

非公開求人を紹介してもらえることもあるため、転職先に迷っている場合は転職エージェントの利用も検討してみてください。

まとめ

休職していた事実を転職先に伝える義務はありませんが、質問された場合には正直に答えるべきです。

健康状態に嘘をついて入社した場合、後々のトラブルになることは珍しくありません。

特に、健康診断自己申告書に嘘の内容を書いてしまうと虚偽申告ということになるため、最悪の場合は内定の取り消しや懲戒処分の対象になってしまいます。

そもそも、すでに休職の原因が解決しているのであれば、嘘をつく必要はありません。

例えば、病気や怪我がすでに完治している場合、伝えないよりも伝えておいたほうがよいでしょう。

そのほうが、もし再発した場合でも休暇をもらいやすく、長く働きやすくなります。