第二新卒で1月入社（転職）はできる？期間のネックを解消できる「通年採用」について

はじめに

「第二新卒で1月入社は可能なのか？」と疑問を抱く方も少なくありません。

日本では新卒採用の4月入社が一般的ですが、近年では「通年採用」を導入する企業が増え、1月入社の可能性が広がっています。

本記事では、第二新卒の1月入社に焦点を当て、通年採用の仕組みや実現の可能性、具体的な準備方法について詳しく解説します。

転職を検討している第二新卒の方にとって、参考になる内容となっていますので、ぜひお役立てください。

【1月入社の第二新卒】新卒なのに1月入社はできる？

1月入社というと中途採用をイメージする方が多いかもしれません。

しかし、第二新卒であっても1月入社が可能な場合があります。

近年、企業の採用活動が多様化し、第二新卒者に対しても柔軟な入社時期を設定する企業が増えているためです。

次の項目からは、入社時期を選択できる「通年採用」について詳しく解説します。

【1月入社の第二新卒】入社時期を選択できる「通年採用」について

通年入社制度とは、企業が複数の入社時期を設け、一年を通じて採用活動を行う仕組みです。

求職者が、自分のライフスタイルや状況に合わせて入社時期を選択できるのが特徴です。

ただし、「通年入社」と「通年採用」には違いがあります。

通年入社は柔軟な入社時期を提供する制度である一方、通年採用は一年中採用活動を行うものの、入社時期は固定されているケースもあります。

企業にとって通年入社の最大のメリットは、採用活動を特定の時期に集中させず、年間を通じて優秀な人材を確保できる点です。

また、急なプロジェクトや欠員にも対応可能な柔軟性を持つため、人材戦略の幅が広がります。

求職者にとっても、通年入社は伝統的な一括採用のスケジュールに縛られず、自分に最適なタイミングで新たなキャリアをスタートできる点が魅力です。

「通年採用」と「一括採用」の違い

日本の伝統的な採用方式である一括採用は、特定の時期に集中して行われ、主に4月入社を前提としています。

一方、通年採用は年間を通じて採用活動が行われ、求職者が自分の希望するタイミングで就職活動を進められる点が特徴です。

<通年採用のメリット>

• 企業が必要な時期に適切な人材を確保できる柔軟性
• 応募者をじっくり選考できるため、適材適所の採用が可能

対して一括採用では、短期間で大量の応募者を評価する必要があるため、採用ミスマッチが起こりやすいというリスクがあります。

求職者にとっても、通年採用は自分のペースで就職活動を進められるため、自己成長やキャリアアップに時間をかけられる点が大きな利点です。

理想のタイミングで入社できる可能性が広がります。

第二新卒であれば1月入社も可能

第二新卒とは、新卒入社後、社会人経験が3年未満の若手ビジネスパーソンを指します。

大学卒業の場合は25歳前後、高校卒業の場合は20歳前後が一般的です。

新卒とは異なり、第二新卒は一定の社会経験を持つため、企業にとって即戦力として期待されやすい存在です。

そのため、1月入社などの柔軟な採用時期が設定されることも多く、新卒とは異なる採用枠で募集されます。

企業側では、急なプロジェクト開始や人員補充の必要性から、第二新卒の積極採用が増えています。

求職者にとっても、4月入社を待たずにキャリアをスタートできることで、自己成長やキャリアアップのスピードを早められる点が魅力です。

【1月入社の第二新卒】通年採用が認知され始めた理由

通年採用が日本で注目されるようになった背景には、さまざまな要因があります。

その中でも、以下の点が大きな転機となりました。

経団連による就職活動ルールの廃止

2018年10月に経団連が就職活動ルールを廃止したことは、通年採用が広がるきっかけの一つです。

この変更により、企業は採用活動の自由度を大幅に高めることができるようになりました。

特にスタートアップ企業や中小企業にとっては、早期に優秀な人材を確保できる「青田買い」が可能となり、人材確保の競争が激化しました。

一方で、大手企業や人気企業に応募が集中する一括採用の方式では、それ以外の企業が必要な人材を確保するのが困難になるという課題も浮き彫りに。

こうした状況が、多くの企業に通年採用を取り入れさせるきっかけとなりました。

従来の雇用慣行の変化

日本の伝統的な雇用制度である終身雇用や年功序列は、時代の変化に対応しづらくなっています。

特に多様な人材を必要とする現代の企業にとって、これらの制度は柔軟性に欠け、不向きとなりつつあります。

通年採用は、従来の雇用慣行では見落とされがちだった多様な背景を持つ人材を採用するための手段として注目され、現代の企業のニーズに合致する形で認知が進みました。

国際競争の激化

グローバル化が進む中で、日本企業は海外企業との競争に直面しています。

海外では、一括採用のように特定の時期に集中して人材を確保する方式は一般的ではなく、通年採用が主流です。

この状況を受け、日本企業も国際的な競争力を高めるために、通年採用を積極的に導入するようになりました。

特に優秀な人材を適切なタイミングで確保するためには、通年採用のような柔軟な採用方式が不可欠とされています。

若年層の価値観の変化

近年の若い世代は、キャリアの選択肢をより柔軟に考える傾向があります。

従来の一括採用のスケジュールに縛られることを避け、自分に最適なタイミングで就職活動を行いたいと考える若者が増加しています。

こうした世代のニーズに応えるため、企業側も採用活動を柔軟に行う必要性を感じ、通年採用を取り入れる動きが広がっています。

【1月入社の第二新卒】企業側の通年採用をするメリット

通年採用は、企業にとって多くの利点をもたらします。

この制度を導入することで、多様な人材との出会いが可能となり、採用の選択肢が広がります。

また、採用活動を落ち着いて進められるため、適材適所での人材確保が可能になり、ミスマッチのリスクも軽減されるでしょう。

さらに、急な欠員やプロジェクトへの対応力も向上し、組織の安定性と競争力を高めることができます。

以下に、具体的なメリットを詳しく解説します。

新しい人材に出会える

一括採用では、短期間に集中して採用活動を行うため、出会える人材の範囲が限られてしまいます。

しかし、通年採用ではこの制約が大きく緩和され、より多くの候補者と接点を持つてるのです。

たとえば、以下のような背景を持つ人材に出会いやすくなります。

• 春の採用活動に参加できなかった留学生や帰国子女
• 第二新卒や既卒者
• 部活動や課外活動に専念していた学生

こうした多様なバックグラウンドやスキルを持つ人材と出会えることで、企業の組織力や競争力を強化することが可能です。

選考時間に余裕がある

一括採用では、限られた期間内で大量の応募者を評価する必要があり、短期間での採用判断が求められます。

その結果、面接や選考に十分な時間を割けず、採用ミスマッチが発生しやすくなるのが課題です。

一方、通年採用では採用活動の時期が固定されていないため、スケジュールに余裕を持って選考を進められます。

応募者一人ひとりに時間をかけて面接を行うことで、企業と求職者の相性をより正確に見極めることが可能です。

適切な人材の採用だけでなく、入社後の満足度向上や長期的なキャリア形成にもつながります。

補完・欠員補充がしやすくなる

一括採用の課題の一つに、内定辞退者が出た場合の補充が難しい点があります。

特に、採用活動が終了した後に内定辞退や欠員が発生すると、必要な人材を確保するのが困難になります。

通年採用を導入している企業では、年間を通じて採用活動を継続しているため、こうした問題に柔軟に対応できます。

• 内定辞退者の補充：必要に応じてすぐに採用活動を再開可能
• 急な人材需要への対応：新規プロジェクトや急成長分野にも迅速に対応

通年採用は企業の経営リスクを軽減し、事業運営の安定性を確保するうえで大きなメリットとなります。

【1月入社の第二新卒】企業側の通年採用をするデメリット

通年採用は多くのメリットがある手法すが、デメリットも無視できません。

採用活動を年間を通じて行うため、コストや業務負担の増加、教育効率の低下など、いくつかの課題が発生する可能性があります。

これらのデメリットを理解して適切に対策を講じ、持続可能な採用活動を実現することが重要です。

以下に、企業側の通年採用における具体的な課題と解決方法について詳しく解説します。

コストがかかる

通年採用では、採用活動が年間を通じて行われるため、コストが高くなる傾向があります。

具体的には以下のような費用が挙げられます。

• 採用メディアの掲載料：年間を通じて求人を掲載することで広告費が増加
• 採用イベントの頻度：開催回数が増えることでイベント運営費が増大
• 人件費の増加：採用担当者が常に活動を続けるためのコスト

特に中小企業では、コスト負担が他の業務に影響を及ぼすリスクがあります。

一方、大手企業でも長期的な採用計画を適切に管理しなければ、予算の超過につながる可能性があります。

コスト管理を徹底し、採用プロセスを効率化することで、無駄を省きつつ質の高い採用活動を維持することが重要です。

また、採用広報のデジタル化や、イベントのオンライン化を推進することで、費用対効果を最大化できます。

担当者の負担が増える

通年採用では応募者が分散して応募してくるため、都度、企業説明会や面接が必要となり、採用担当者の業務量が増加します。

結果、労働時間が長くなり、担当者が過重労働に陥る可能性があります。

さらに、大量の応募者データの管理や選考プロセスの調整が必要となり、採用活動の運営が複雑化しがちです。

たとえば、以下のような取り組みを行うことで、採用プロセスの効率化が可能です。

• 採用管理ツールの導入：応募者情報を一元管理し、選考の進行状況を可視化
• 自動化の活用：AIやRPAを活用した履歴書選考やスケジュール調整の自動化
• 担当者のスキル向上：新しいツールの使い方を学ぶ研修を実施

また、業務負担を軽減するために、チーム内での役割分担を明確にし、働き方改革を進めることも重要です。

研修に時間が掛かる

通年採用では入社時期が分散するため、新入社員に対する研修を何度も実施する必要があります。

これにより、教育担当者の負担が増大し、研修の効率が低下してしまうかもしれません。

また、同期入社の仲間が少ない状況では、新入社員同士の絆が形成されにくく、社内でのコミュニケーションや連携が不足するリスクも考えられます。

研修効率を向上させるためには、以下の取り組みが有効です。

• eラーニングの活用：オンラインで標準化された研修プログラムを提供し、個別対応を減らす
• 入社時期の調整：できるだけ多くの新入社員が同時期に入社できるように調整
• カリキュラムの工夫：短期間で効果的な内容を学べるプログラムの開発

上記の実施により、教育の質を維持しつつ、効率的な研修を実現できます。

また、社内コミュニケーションを促進するために、定期的な交流イベントを企画することも効果的です。

【1月入社の第二新卒】新卒・中途採用の入社日の違い

新卒採用では4月1日入社が一般的ですが、中途採用では状況に応じて入社時期が柔軟に調整されることが多く、第二新卒も転職タイミング次第では1月や9月、10月の入社が可能です。

ここでは、新卒採用と中途採用における入社時期の違いについて詳しく解説します。

新卒は原則4月入社

日本の大学や専門学校は3月卒業が一般的であり、多くの新卒者は4月1日から就職生活をスタートさせます。

しかし、近年では留学やスキルアップなどを理由に4月以外の入社を選ぶ新卒者も増えているのが現状です。

企業も多様な人材のニーズに応えるため、柔軟な採用スケジュールを導入しています。

特にグローバル展開している企業では、留学や海外経験を積んだ人材を積極的に採用し、1月や9月入社といった柔軟な選択肢を用意することが増えています。

結果、新卒者も自分のキャリアプランに合わせた最適なタイミングで就職を目指せるようになりました。

中途採用（第二新卒）は入社日はバラバラ

中途採用では、企業と求職者の都合に応じて入社時期が自由に設定されます。

第二新卒の場合も転職のタイミング次第で入社日を調整できるため、1月入社の選択肢も珍しくありません。

企業は即戦力となる人材を迅速に採用するため、柔軟に対応する傾向があります。

求職者も自身の状況やライフイベントに合わせたタイミングで新しい職場に加わることが可能です。

このような柔軟な対応は、企業にとって急なプロジェクトや人員補充のニーズに応える手段としても有効です。

また、求職者との相互理解を深め、長期的な信頼関係を築く上で重要な役割を果たします。

秋採用があれば9〜10月入社も可能

一部の企業では秋採用を実施しており、9月や10月に入社することも可能です。

留学帰りやスキルアップを目指している求職者にとって、非常に有利な選択肢といえるでしょう。

入社時期については企業の採用担当者と相談しながら決定します。

秋採用は企業にとっても、通年採用の一環として多様な背景を持つ人材を確保するチャンスとなります。

また、特定の時期に採用が集中するリスクを軽減する効果も期待できます。

さらに、秋採用者が翌年4月の本採用までの期間を契約社員やアルバイトとして過ごすケースもあり、就業準備期間として活用できることもメリットです。

【1月入社の第二新卒】通年採用を取り入れている企業

以下では、通年採用を実施している主要企業12社の事業内容、採用条件、入社時期について詳しく解説します。

清水建設

清水建設は、1804年に創業した日本を代表する総合建設会社で、スーパーゼネコンの一角を担っています。

主な事業は国内外での建設プロジェクトですが、不動産開発やエンジニアリング、LCV（ライフサイクル・バリュエーション）、さらにはフロンティア事業など、建設以外の分野にも積極的に展開しています。

通年で新入社員を受け入れる体制を整えており、4月入社の新卒採用者と同等の研修プログラムを提供している点が特徴です。

採用条件

入社時期

• 卒業後すぐに就職することを選ばなかった方

• 海外の大学を卒業後すぐに入社を希望される方

• 第二新卒

毎月1日

三井物産

三井物産は、1947年設立の総合商社で、日本を代表する5大商社の一つです。

国内外での商品の販売や輸出入、貿易に加え、資源開発や新技術の開発など、多岐にわたる分野で事業を展開しています。

新卒採用では、2クール制を採用しており、採用スケジュールは公式ホームページで確認可能です。

入社を希望する場合、最新情報をチェックすることをおすすめします。

採用条件

入社時期

• 採用年9月末までに日本または海外の大学・大学院で学士、修士、博士のいずれかを取得見込みの方（既卒も可）

不明

日立製作所

日立製作所は、日立グループの中核企業として、多岐にわたる分野で製品の開発・製造・販売、そしてサービスを提供する総合電機メーカーです。

2021年度より通年採用制度を本格導入し、新卒採用と経験者採用の両方で柔軟な採用体制を整えています。

さらに、ジョブ型人材マネジメントを採用しており、職務を基軸とした欧米型の人材管理手法を導入している点が特徴です。

採用条件

入社時期

• 高専または大学（学部・修士・博士）を採用年度の3月末までに卒業予定

• 海外大学（学部・修士・博士）を採用年度の9月末までに卒業予定

• 卒業済みで新卒同等の枠で採用を希望（職歴問わず）

不明

損害保険ジャパン

損害保険ジャパン（損保ジャパン）は、国内損害保険市場でトップクラスのシェアを誇り、約2,000万人もの顧客基盤を持つ大手損害保険会社です。

自動車保険や火災保険をはじめとする多様な保険商品を提供し、安心・安全・健康のサポートに注力しています。

新卒採用では、総合コース（全国型、ブロック限定型、地域限定型）、ジョブ型コース、技術調査系Aなどの選択肢を用意しています。

ジョブ型コースや技術調査系Aは、それぞれ異なる応募条件が設定されているため、詳細は公式情報で確認することをお勧めします。

採用条件

入社時期

• 入社日時点で満29歳以下

• 入社日までに短大、大学、大学院を卒業・修了予定

不明

KDDI

KDDIは、auブランドを中心に携帯電話事業を展開する大手電気通信企業です。

通信分野に加えて、ライフデザインの融合を目指し、多岐にわたる事業領域で成長を続けています。

特にグローバル展開に力を入れており、アジアを中心に世界60都市以上でサービスを提供している点が大きな特徴です。

新卒採用では、既卒者の応募も積極的に受け付けており、就業経験や学歴・専攻・国籍・性別を問わず、幅広いバックグラウンドを持つ人材を歓迎しています。

採用条件

入社時期

• 卒業年度3月までに大学、大学院、高専を卒業または修了予定の方

• 高専専攻科卒業予定者は学士の学位取得が必須

• 既卒者も応募可能

• 就業経験は不問

不明

富士通

富士通は、通信システムや電子デバイスの製造・販売を中心に、これらに関連する幅広いサービスを提供する総合電機メーカーです。

事業領域は多岐にわたり、国内外で重要な役割を果たしています。

応募コースは4種類に分かれていますが、通年採用の対象となるのは「ソリューションエンジニアコース」「ビジネスプロデューサーコース」「JOBマッチングコース」の3つです。

通年採用は年間を通じて柔軟に対応しており、最初の3回の応募締切を過ぎると、以降は毎月21日正午が締切日として設定されています。

採用条件

入社時期

• 新卒・既卒・職歴不問
• 大学・大学院・高専の卒業・修了（見込み含む）が条件

4月または10月

（既卒者は随時入社可）

ニトリホールディングス

ニトリホールディングスは、企画・開発から製造、輸入、物流、販売、さらにはITまでを自社で一貫して手がける企業です。

販売商品のおよそ85％が自社製品であることが特徴で、高い品質とコストパフォーマンスを実現しています。

新卒採用では、総合職とIT人材の採用を中心に行っており、システム構築やデジタル分野での活躍が期待されています。

さらに、中国事業の拡大に伴い、中国現地法人「似鳥（中国）投資有限会社」での採用にも力を入れているのも特徴です。

採用条件は職種ごとに異なるため、公式ホームページで詳細を確認することをおすすめします。

採用条件（総合職・IT人材共通）

入社時期

• 国内外の大学・大学院を卒業（修了）見込みの方

• 既卒者も卒業後3年以内であれば応募可能

4月または10月

サイバーエージェント

サイバーエージェントは、インターネット広告、メディア、ゲーム事業を展開する大手IT企業です。

特に、インターネット広告分野では国内トップクラスの実績を誇ります。

関連会社として、動画配信サービスのAmebaTVやゲーム開発で知られるCygamesを擁しています。

新卒採用では「ビジネス」「エンジニア」「クリエイティブ」の3つのコースが用意されています。

ビジネスコースでは、夏季と冬季の2回に分けて選考が行われ、夏季選考で3次選考までに不合格となった場合でも、冬季選考で再挑戦できる仕組みが設けられている点が特徴です。

採用条件

入社時期

• 高卒以上
• 学年、学科、専攻不問
• 既卒可、実務経験不問（エンジニア職は実務・開発経験がある方）

原則4月

ソフトバンク

ソフトバンクは、通信業界を中心に多様なICTビジネスを展開する大手IT企業で、携帯電話事業をはじめ、最先端の技術を活用したさまざまな分野で事業を展開しています。

2015年には「ユニバーサル採用」を導入し、日本特有の新卒一括採用に縛られず、自由なタイミングで就職活動ができる柔軟な仕組みを提供しています。

この制度により、応募者は自分のペースでキャリアを考えることが可能です。

また「No.1採用」など多様な選考プログラムを用意しており、応募者が自身の強みを最大限にアピールできる点も特徴的です。

採用条件

入社時期

• 入社時30歳未満
• 新卒・既卒・就業者

4月または10月

（9月までに海外の大学や学校を卒業・修了予定の方は10月1日入社）

DMM.com

DMM.comは、幅広いインターネット関連事業を手がけるIT企業で、領域を問わず、何でも挑戦する」を企業理念に掲げています。

グループ全体で17の分野、60以上の事業を展開しており、多様性と革新性を強みとしています。

ビジネス職では通年採用を実施しており、企画・営業・マーケティング・ディレクター・経営企画といった幅広い分野でのキャリア形成が可能です。

クライアント対応からDMMプラットフォームの戦略策定や成長支援に至るまで、さまざまな業務に携わる機会が提供されます。

また、創業地である石川県での採用にも力を入れており、地域に根ざした事業展開を進めている点も特徴的です。

採用条件

入社時期

• 応募時30歳以下かつ入社時18歳以上、国籍不問

4月1日

※相談可

リクルート

リクルートは、人材領域と販促領域の2つの事業を柱に展開する企業です。

住宅や美容、旅行や飲食といった幅広い分野でオンラインプラットフォームを運営し、個人ユーザーに多様な選択肢を提供しています。

企業向けには、広告を活用したユーザー獲得支援や、SaaSソリューションによる業務効率化と生産性向上のサポートを行い、ビジネス成長を支援しています。

新卒採用では、6つのコースを設け、幅広いキャリアパスの選択肢を提供している点が特徴です。

採用条件（共通）

入社時期

• 新卒・既卒・就業経験者
• 4月に入社できること（※海外大学在学中などで4月以降に卒業予定の方は対象外）
• 選考時に入社時期の相談可能
• 入社時に30歳以下であること

4月

※相談可

メルカリ

メルカリは、フリマアプリ「メルカリ」を中心に、決済サービスのメルペイやビットコイン取引を扱うメルコインなど、多岐にわたるサービスを展開する成長中のベンチャー企業です。

革新的なプラットフォームを通じて、多様なユーザーに利便性を提供しています。

採用では通年で即戦力となる人材を積極的に募集しており、第二新卒の応募も可能です。

ただし、職種や業務内容に応じて高い英語力が求められるほか、実務経験に対する厳しい基準が設けられているため、応募には一定のハードルがあります。

中途採用枠での挑戦となるため、自身のスキルや経験をしっかりとアピールすることが重要です。

採用条件（共通）

入社時期

• 応募する職種による（経験必須）
• 第二新卒は中途採用からの応募

毎月1日

【1月入社の第二新卒】第二新卒の転職で通年採用は難しいって本当？

通年採用で転職を目指す場合、一括採用とは異なる厳しさが伴います。

企業側の採用基準が高くなる傾向や競争の激化、自発的な行動が求められる点、さらに孤独感を抱えやすい状況に直面することもあります。

第二新卒の転職で通年採用を成功させるには、情報収集や準備、他者との差別化を図るスキルが求められるでしょう。

以下では、通年採用での転職活動における具体的な課題を詳しく解説します。

採用水準が高い場合がある

通年採用では、企業の採用基準が高く設定される場合が多いです。

採用プロセスに十分な時間が確保されるため、企業がじっくりと応募者を評価できることが理由です。

また、即戦力を求める企業が多いため、応募者には高度なスキルや経験が求められます。

さらに、通年採用では応募者が他の企業を滑り止めとして選んでいるのではないかと見られることがあり、企業側はより慎重な目で応募者を見極める傾向があります。

そのため、通年採用で採用されるには、一括採用以上の準備と高い能力が必要です。

ライバルが多い

通年採用は留学生や帰国子女など、特別なスキルや経験を持つ応募者が多く集まります。

彼らは海外での学びや実績を積んでおり、企業側の評価が高いでしょう。

そのため、第二新卒者はこうした強力なライバルと競争する必要があります。

さらに、通年採用ではスキル重視の傾向が強いため、企業の期待を満たすためには自分の能力を磨き、他者との差別化を図ることが重要です。

一括採用に比べて競争の難易度が高まるため、万全の準備が求められます。

自発的な就職活動が必要

通年採用では、一括採用のように統一されたスケジュールやサポート体制が整っていないため、自ら情報を収集し行動する力が必要です。

企業ごとに選考時期やプロセスが異なるため、常に最新情報を把握し、迅速に対応する姿勢が求められます。

また、一括採用のように大学のキャリアセンターや就活イベントで簡単に情報を得られないため、自らリサーチし、積極的に応募を進めることが重要です。

自発的な行動が欠けると、通年採用では大きく出遅れる可能性があります。

集団就活ではなくなる

通年採用での就職活動では共に頑張る仲間が少なく、孤独感を感じやすいのが現実です。

一括採用が主流の中、通年採用に取り組む求職者は少なく、情報共有や励まし合いができる場が限られています。

さらに、周囲の新卒者が一括採用で早めに内定を得ている状況を見ると、焦りや不安が増すことがあります。

このような状況で長期にわたる就職活動を続けるには、強い精神力と自己管理能力が必要です。

【1月入社の第二新卒】1月に転職するためのスケジュールの立て方

1月入社を目指す転職活動では、計画的なスケジュール管理が重要です。

特に第二新卒の場合、早めの準備と行動が成功の鍵となります。

以下では、9月から12月にかけてのステップを詳しく解説し、効率的に転職活動を進める方法を紹介します。

9月は自己分析・情報収集・求人選びの期間

転職活動を始めるにあたっては、まず自己分析に取り組むことが肝心です。

自身の性格や得意なスキル、そしてキャリア目標を明確にすることで、自分に適した企業や職種を見極める準備が整います。

自己分析が終わったら、求人情報を丁寧に収集し、慎重に応募先を絞り込むことが求められます。

応募書類の作成時には、特に志望動機の部分に力を入れ、企業のビジョンや社風を反映させた内容に仕上げることがポイントです。

また、企業が求めるスキルや経験を的確に把握し、それに合わせた自己アピールを盛り込むことも忘れないようにしましょう。

10月は書類の作成の期間

次のステップは応募書類の作成です。

転職活動においては、履歴書と職務経歴書が欠かせません。

職務経歴書には、これまでの職務経験や実績を具体的に記載することが求められます。

たとえば、担当したプロジェクトや成功事例を挙げ、自分がどのように貢献したのかを明確に伝えると効果的です。

さらに、企業が求める人物像やスキルに合わせて書類の内容をカスタマイズすることで、採用担当者に良い印象を与えられます。

完成した書類はできるだけ早めに企業へ提出することをおすすめします。

11月は応募・面接の期間

応募書類が整ったら、求人への応募を開始しましょう。

書類選考を通過すると、企業から連絡があり、面接の日程を調整する流れになります。

転職面接では、新卒採用とは異なる評価基準が用いられることが一般的です。

そのため、事前に十分な対策を行うことが大切です。

具体的には、これまでの経験やスキルが企業にどのように役立つかを分かりやすく説明できるように準備しましょう。

また、応募企業の文化や価値観についても理解を深め、面接で適切に対応することが成功への一歩となります。

内定が決まったら退職の申し出をしよう

面接後は、数日以内に内定の連絡が届く場合が多いでしょう。

転職面接の回数は企業によって異なり、1回で済むこともあれば、複数回行われることもあります。

内定を受け取ったら、現職の退職準備に進みます。

退職の意思を伝える際には、引き留めを防ぐための慎重な対応が必要です。

また、退職後の手続きや業務の引き継ぎをスムーズに行えるよう、あらかじめ計画を立てておくと安心です。

12月は引き継ぎを行う期間

退職の意思を伝えた後は、円満な退職を目指して行動しましょう。

まず、現在の業務をリスト化し、引き継ぎスケジュールを作成します。

その後、引き継ぎ資料を用意し、後任者に丁寧に説明することが求められます。

最終的には、挨拶や必要書類の確認を忘れずに行い、前向きな気持ちで新しい職場に向けた準備を整えましょう。

このプロセスをしっかりと行うことで、現職の職場に対する信頼を保ちつつ、新しいスタートを切れるでしょう。

【1月入社の第二新卒】転職活動を開始すべきタイミング

ここでは、第二新卒の転職活動において有利な時期と不利な時期、そして時期にこだわりすぎる危険性について解説します。

有利な時期

第二新卒の転職活動が進めやすい時期は、1月から3月、そして7月から9月にかけてです。

1月から3月は、多くの企業が4月入社を見据えた採用活動を強化する時期です。

この期間には、新卒採用と並行して第二新卒を対象にしたポテンシャル採用も盛んに行われる傾向があります。

そのため、求人の選択肢が広がり、新卒と同様の研修を受けられるチャンスが生まれるのがメリットです。

また、7月から9月は、10月入社を目指した採用活動が活発化します。

4月や10月に人事異動が多い企業では、このタイミングでの採用が配属計画と合致しやすいため、採用意欲が高まります。

さらに、夏のボーナス後に転職を考える人が多く、この時期には求人が増える傾向も見られます。

10月入社を目指す場合は、7月頃から動き始めるのが理想的です。

不利な時期

一方で、転職活動が難航しやすい時期も存在します。

それは、4月から6月と10月から12月です。

4月から6月は、多くの企業が新卒社員の研修やフォローアップに集中しているため、中途採用や第二新卒採用へのリソースが限られる時期です。

その結果、求人数が減少する傾向があります。

また、10月から12月は、多くの企業で次年度の採用計画や年末業務が優先されるため、採用活動が一時的に落ち着く時期となります。

この期間には、求人が少なくなるため、希望に合った企業を見つけるのが難しくなる可能性があります。

不利な時期に活動する場合は、翌年の4月入社を視野に入れるなど、戦略的に計画を立てることが重要です。

時期にこだわりすぎるのはかえって危険

第二新卒の転職において、有利な時期に転職活動を行うのが理想ではありますが、時期にとらわれすぎるのは危険です。

企業は、欠員補充や事業拡大などの理由で、年間を通じて採用活動を行っています。

そのため、時期を理由に求人を見逃してしまうのはもったいないでしょう。

また、時期を急ぐあまり、準備不足のまま転職を決めてしまうと、入社後にミスマッチを感じるリスクも高まります。

転職活動の目的は、自分のキャリアプランを実現することです。

そのため、時期に固執せず、自分の希望条件や目標に合致する求人があれば積極的に応募する姿勢が大切です。

【1月入社の第二新卒】1月入社のメリット・デメリットも把握しよう

最後に、1月入社を目指す第二新卒の方に向けて、メリットとデメリットについて詳しく解説します。

入社時期の選択は、転職後のスタートを左右する重要なポイントですので、ぜひ参考にしてください。

メリット

1月入社には以下の3つの大きなメリットがあります。

年末年始を準備期間に使える

12月に退職する場合、年末年始の期間を転職後の準備やリフレッシュに充てることができます。

この期間を活用して、次の職場で必要なスキルを学んだり、心身を休めたりすることが可能です。

有給休暇が残っている場合はさらに自由な時間を確保できるため、転職後のスタートを余裕を持って切ることができます。

仕事の区切りをつけやすい

年末年始は、多くの企業で業務が一段落するタイミングです。

そのため、12月末に退職すると、周囲との調整がスムーズに進む傾向があります。

職場全体が「一区切り」を感じやすいため、退職時の心理的負担も軽減されるでしょう。

また、忘年会を兼ねた送別会を開いてもらえることが多く、円満に退職しやすい時期です。

転職先で交流を深めやすい

1月入社は長期休暇明けのタイミングで新しい職場に加わるため、中途入社の社員でも馴染みやすい環境が整っています。

新年会などのイベントが開催されることが多く、部署や役職を超えた交流の場が増えるため、新しい人間関係を築きやすいメリットがあります。

デメリット

一方で、1月入社には以下のデメリットもあります。

初期ボーナスの恩恵を受けにくい

ボーナスは、企業の業績や個人の評価をもとに支給されますが、1月入社の場合、ボーナスのタイミングが不利になる可能性があります。

• 前職のボーナス: 冬のボーナスは12月支給が一般的だが、11月頃に退職意思を伝える必要があるため十分に受け取れないケースが多い
• 転職先のボーナス: 夏のボーナスは10月～3月を算定期間とする企業が多いため、1月入社だと算定期間が短くなり、満額支給されない可能性がある

引き継ぎ期間の短さ

12月は営業日数が少ないため、退職に向けた引き継ぎ期間が短くなる場合があります。

結果、準備が十分でないまま退職を迎えるリスクが高まります。

スムーズな引き継ぎを行うためには、計画的にスケジュールを立てて行動することが重要です。

まとめ

第二新卒での1月入社は、通年採用が広く浸透してきたことを背景に、現実的な選択肢として注目されています。

大手企業の中にも通年採用を取り入れる動きが活発化しており、従来の4月入社に固執する必要性は薄れつつあります。

ただし、通年採用での就業には、事前準備と計画的な取り組みが欠かせません。

まずは自己分析からスタートし、応募書類の作成や面接準備まで、余裕を持って進めることが重要です。

さらに、入社時期による利点や課題を十分に理解し、自身のキャリア設計に合致したタイミングを選ぶことを推奨します。