営業職のインセンティブとは？相場やメリット・デメリット、転職のコツをまとめて紹介

はじめに

営業職への転職を考えている人のなかには、「インセンティブって何だろう」「どれくらい稼げるのかな」と営業のインセンティブ制度について気になっている人も多いのではないでしょうか。

インセンティブ制度を設けている営業職は、とにかく頑張って稼ぎたいという人におすすめの仕事です。

今回は、インセンティブの仕組みや相場、インセンティブ制のメリットやデメリット、稼ぎやすい分野などを、まとめて解説します。

【インセンティブ制の営業に転職】インセンティブとは？

まず、営業職でよく聞く「インセンティブ」とは具体的にどのような仕組みで、収入にはどのように影響するのでしょうか。

営業職でもインセンティブが必ずあるわけではないため、転職時にはインセンティブについて理解したうえで職場選びをすることが大切です。

ここではインセンティブについて以下の項目にわけて解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

インセンティブの仕組み

インセンティブ(incentive)とは、「刺激・動機・励み・誘因」を意味しており、やる気を起こすための「動機付け」として使われている言葉です。

仕事においてもさまざまな形でインセンティブは用いられますが、馴染みがあり代表的なものといえば「金銭的なインセンティブ」でしょう。

つまり、営業職におけるインセンティブとは、営業職の社員が出した成果に応じて通常の給与にプラスで支払われる報奨金のことです。

求人票に「基本給＋インセンティブ」と書かれている場合は、設定されている基本給に加えて成果を出した分だけ毎月の給与が増えるといった仕組みになります。

基本的にインセンティブには上限がなく、成果をあげるほど収入に反映されるため、とにかく稼ぎたいと考えている人にはピッタリな制度だといえるでしょう。

インセンティブ制度の導入目的

企業がインセンティブ制度を導入する目的として、主に売上の促進が挙げられます。

毎月どれだけ成果をあげても給与が変わらない仕組みでは、営業職の「成果をあげる」という意識・意欲が高まりにくくなるでしょう。

そこで売上の一部を社員へ還元し、意欲を向上させて成果をあげてもらうことを考えた仕組みが「インセンティブ制度」です。

社員の給与を上げても比例して成果があがる仕組みなので、結果的にさらなる売上の上昇につながり、お互いにメリットがあるといえるでしょう。

営業職の成果は企業の売上に直結するため、企業は営業職一人ひとりのモチベーションを上げることで企業全体の売上上昇を目指しているのです。

支払い条件は主に2種類

営業におけるインセンティブの支払い条件は、主に以下の2種類にわけられます。

業界や業種によって特徴が異なるため、自分が希望する業界はどちらの支払い条件でインセンティブを取り入れているか確認してみると良いでしょう。

それぞれの条件について詳しく解説します。

契約件数や売上金額に対するインセンティブ

1つ目は、契約件数や売上金額に対して支払い条件が設定されているパターンです。

たとえば、「契約件数1件につき〇円」「月（または契約件数1件あたり）の売上金額の〇％」というように、企業ごとの数値によってインセンティブの支給額が設定されます。

このパターンは、主に不動産業界や自動車業界といった高額商材を扱う業界、長期商談の契約などに多く見られる傾向にあるでしょう。

また、新商品や特定の注力商品など、企業が定めた対象物を売った場合には支給額を増やすという特別条件を設けるようなケースもあります。

目標達成率に対するインセンティブ

2つ目は、目標の達成率に対して支払い条件が設定されているパターンです。

1カ月間や四半期ごとなど、あらかじめ決めた期間内の目標値をどのくらい達成したかによって支給額が変わります。

たとえば、「100％以上達成なら〇円」「50〜80％なら〇円」「50％未満はインセンティブなし」というように、インセンティブに対してある程度の最低ラインを設けることもできるでしょう。

このパターンはIT業界や保険業界、短期商談の契約などに多く見られる傾向にあります。

また、達成率に対する条件は変わらなくても、目標値自体は繁忙期や経験によって変動することもあるため、注意が必要です。

歩合・ボーナスとの違い

インセンティブと似た意味を持つ言葉に、「歩合」や「ボーナス」がありますが、これらはインセンティブと同じ仕組みではありません。

インセンティブ制は目標（ノルマ）を達成することで基本給に＋αとして報酬が支給されるものですが、歩合制は目標に関係なく実績に応じて一律の割合で支給されます。

つまり、歩合制は「契約1件ごとに一律〇円を支給」というように、給与形態が固定給ではなく成果報酬であることを示しているのです。

完全歩合制の企業であれば、1件も成果をあげなければ給料がゼロになってしまう可能性もあるでしょう。

また、ボーナス（賞与）は企業全体や部署の業績に応じて支払われる報酬金のことです。

基本的には年1〜2回、数カ月分の固定給が支給されるケースが多く、業績が悪くなれば減給や支払い自体なくなることもあり得ます。

【インセンティブ制の営業に転職】インセンティブの相場

インセンティブ制の営業に転職を考えている人は、実際にインセンティブがどのくらい支給されるのかを重要視しており、相場感が気になる人も多いのではないでしょうか。

では、営業職におけるインセンティブの具体的な相場について見ていきましょう。

ノルマを越えた分の10～20％

営業職におけるインセンティブの相場は、ノルマや目標を越えた分の10〜20％です。

たとえば、月の売上ノルマが20万で実際の売上金額が30万、ノルマ超過分の20％をインセンティブとして支給する場合、基本給＋2万円が給与となります。

ノルマ達成後にも売上を伸ばすことができれば、1カ月で数十万のインセンティブを受け取ることも不可能ではありません。

仲介手数料の5～15％

ノルマ超過分の他に、仲介手数料の5〜15％をインセンティブとして受け取るケースも多いです。

仲介手数料でインセンティブが支給される報酬形態は、主に不動産業界や自動車業界で導入されています。

たとえば不動産の仲介手数料の場合、1つの物件に対して最大3％かかるのが一般的なため、高額な物件をたくさん紹介するほど仲介手数料とインセンティブの金額を増やすことができるでしょう。

条件や支給率は会社によって異なる

営業職におけるインセンティブの相場を紹介しましたが、支給条件や支給率は基本的に会社によって異なります。

基本給を安く設定してインセンティブの支給率を高くしているケースもあれば、逆に基本給は高くてインセンティブを低く設定しているケースもあるのです。

業界によっても大きく異なるため、結局は求人票を見ないと正確な想定年収はわからないでしょう。

また、四半期や半年、一年ごとに条件が見直される場合もあり、必ずしも転職時のインセンティブ制度が続くとは限りません。

インセンティブ制度は稼ぎたい人にとってピッタリの制度ですが、面接時には今までの支給率や既存社員の現状なども確認することが大切です。

【インセンティブ制の営業に転職】営業インセンティブのメリット

インセンティブ制の営業に転職を考えている場合、インセンティブ制のメリットとデメリットについてあらためて理解しておく必要があります。

まずは営業インセンティブのメリットとして、以下の5つを見ていきましょう。

それぞれ解説します。

実力と努力次第で給料を上げることができる

インセンティブ制の営業における1番のメリットは、さまざまな要因の影響を受けずに、実力と努力次第で給料を大幅に上げられることだといえるでしょう。

インセンティブ制度は成果をあげればあげるほど報酬金が稼げる仕組みのため、営業の腕に自信がある人やとにかく実力主義の世界でたくさん稼ぎたいという人にはピッタリな働き方です。

また、今まで年功序列制度の職場で働いていたり、制度上成果が給料に反映されなかったりした人にもインセンティブ制度の営業はおすすめできます。

年齢や学歴、上司との関係などの影響を受けない分、たとえ若い年代で経験が浅かったとしても、成果をあげることができれば大幅な年収アップも目指せるでしょう。

年収1,000万円以上を目指せる

インセンティブ制は前述のように大幅な年収アップが見込めるため、年収1,000万円以上も夢ではありません。

会社によってはインセンティブの割合が大きかったり、商品単価が大きくインセンティブが高額だったりするので、成果次第では年収1,000万円以上を目指せるのです。

たとえば、自動車や不動産の営業、海外営業などは、取り扱う商品・製品が高額な分インセンティブも高額で還元される傾向にあります。

営業職で年収1,000万円以上を目指したい人にとっては、インセンティブ制の営業は有力な選択肢となり得るでしょう。

記事の後半でインセンティブで稼ぎやすい分野を詳しく紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。

スキルアップにつながる

インセンティブ制の営業は、スキルアップにつながるというメリットもあります。

それはインセンティブがあることで、売上をさらに上げようと考え、自ら思考錯誤を繰り返していくからです。

良くも悪くも成果次第で給料が決まってしまうインセンティブ制では、スキルアップが欠かせません。

ただ仕事をこなすだけでなく、「どのように成果をあげれば良いか」「成果につながらない原因や課題は何か」など、実力主義の世界で日々思考錯誤を積み重ねていくことが、結果的にスキルアップにつながります。

インセンティブをより多くもらいたいと考えれば、利益拡大について自主的に思考する癖が自然と身につくため、他の職種よりも成長速度がはやくなりやすいでしょう。

仕事のモチベーションが高く保てる

自分の成果が給料に反映される分、仕事のモチベーションが高く維持できるのも大きなメリットだといえます。

どれだけ成果を出しても評価されずに給料もあがらなければ、ある程度の努力以上はせずにダラダラしてしまったり、嫌々仕事に取り組んだりすることもあるでしょう。

しかし、給料を上げるために前向きに取り組むことができれば、さらに給料が上がりモチベーションが高まるという好循環が生まれるのです。

もちろん仕事に対するモチベーションには、お金だけでなくやりがいや経験なども含まれます。

前述のように、インセンティブ制の営業は日々の思考錯誤からスキルアップが見込めるため、営業という仕事に対する楽しさや葛藤も感じられるでしょう。

転職時にアピールできる

インセンティブ制の営業は、転職時にアピールしやすいというメリットも挙げられます。

自分があげた利益やインセンティブの金額などは、平均とともに伝えることで自分のスキルや努力のアピールにつながるのです。

転職の書類審査や面接では、複数の求職者のなかから企業の求めるスキルに合致した人を選ぶため、少ない情報のなかでも他者との差別化を図らなくてはいけません。

インセンティブは可視化しにくい成果を数値で表せるため、客観的に見て能力や努力が判断できる材料として目を惹く内容となるでしょう。

また、インセンティブで現在の年収が高い状態であれば、能力をアピールできると同時に年収交渉もしやすくなります。

努力した結果が給料として反映され、それをアピールできるインセンティブ制の営業は、転職市場における市場価値の向上も期待できるでしょう。

【インセンティブ制の営業に転職】営業インセンティブのデメリット

次に、営業インセンティブに考えられるデメリットとして以下の3つを紹介します。

事前にこれらのデメリットを踏まえたうえで、あらためてインセンティブ制の営業が自分に向いているかどうかを考えてみましょう。
こちらも順に詳しく解説します。

収入が安定しない

インセンティブ制の営業は、自分の成果次第で給料をあげられる一方で、収入が安定しないというデメリットもあります。

必ずしも毎月成績が良いとは限らず、成果が出せなかった月は大幅に給料が下がってしまう恐れもあるのです。

また、収入が不安定になることで仕事に対するモチベーションが下がってしまう人は、インセンティブ制の営業に向いていません。

成果が出せずに給料が下がり、モチベーションも下がった状態だと、さらに成果をあげにくくなるという悪循環に陥ってしまうでしょう。

特に基本給よりもインセンティブの割合が高い職場の場合、毎月コンスタントに成果をあげたり、少し給料が下がってしまう月があっても次のモチベーションに変えたりすることが大切です。

精神的にストレスがかかる

インセンティブ制の営業は精神的にストレスがかかりやすい仕事でもあります。

そもそも営業職はノルマや目標達成のプレッシャーがストレスとなりやすい仕事ですが、インセンティブ制の場合はさらに「稼がなくては生活に影響が出る」というプレッシャーも感じることでしょう。

また、実力主義の世界は成果を他者と比較しやすい環境であるため、思うように成果が出なかった際には大きなストレスがかかる可能性があります。

特にインセンティブの金額が比較できる職場はその傾向が強いでしょう。

インセンティブ制の営業では、少なからず精神的なストレスがかかることを理解し、プレッシャーやストレスをポジティブに変換できるような強いメンタルを持つことが重要です。

基本給やボーナスが低い可能性がある

インセンティブ制の営業には、基本給やボーナスが低い傾向にあるというデメリットも挙げられます。

インセンティブ制度を取り入れている企業のなかには、インセンティブを高く設定する分、基本給やボーナスを低く設定している可能性があるのです。

毎月の給料がインセンティブのおかげで高くなっていたとしても、比例してボーナスが上がるわけではないため注意しなければいけません。

また、基本給が低いということは、成果が出せなかった月は生活に影響が出てしまう可能性があることも念頭に置く必要があります。

インセンティブの金額割合が大きい企業で働く場合は、安定した収入を得るために経験があり且つ自分の得意な業界で働くのが良いでしょう。

【インセンティブ制の営業に転職】インセンティブで稼ぎやすい分野

インセンティブ制の営業といっても、業界や販売する商材によって稼ぎやすさが異なるため、インセンティブで年収を大幅に上げたいという人は分野の選定も重要です。

ここでは、インセンティブで稼ぎやすい分野として、以下の3つの分野を紹介します。

それぞれの分野について、詳しく見ていきましょう。

IT業界

IT業界の営業は、IT関連の商品販売やシステム開発の受注など、企業によって仕事内容も異なります。

しかし、IT化が進んでいる近年において、どのような業務内容・分野であっても顧客が多く需要が高いのが特徴です。

商材にもよりますが、IT関連の商材は1件の成約で得られる利益も大きいため、比例してインセンティブの金額も高い傾向にあるでしょう。

ただし、IT業界はトレンドの移り変わりが激しく、常に知識や情報をアップデートする必要があります。

IT業界の営業職に就く際は、自主的に新しい知識を取り入れたり経験を積んだりすることで信用の獲得につながり、さらに成果をあげられるようになるでしょう。

自動車販売

自動車販売も成約1件あたりの金額が高額なため、インセンティブで稼ぎやすい人気分野の一つです。

特に需要の高いメーカーの営業であれば、成約率が高くインセンティブも安定してもらうことが期待できるでしょう。

また、自動車販売を行っている店舗にくる人は基本的に「車がほしい」と思って来店しているため、成約につなげやすいという特徴もあります。

車に関する知識や顧客の要望を汲み取るコミュニケーション能力を身につけることで、成約件数を増やしインセンティブにつなげられるでしょう。

自動車は頻繁に購入するものではありませんが、買い替えのタイミングで指名してもらったり知人に紹介してもらえたりする可能性があるのも特徴の一つです。

保険業界

保険業界の営業は、生命保険やがん保険など会社によってさまざまな種類の保険を扱っています。

保険業界の多くがインセンティブ制を取り入れており、完全成果給制である業務委託の勤務形態が多いのも特徴です。

自動車や不動産よりも1回に支払う金額は比較的安価な商材であることから、成約に至りやすく、知人に紹介してもらいやすいのが保険の強みともいえるでしょう。

特に外資系の生命保険などは、インセンティブの割合が高く高年収を目指しやすい分野です。

トップ営業マンであれば年収が億を超える場合もあるため、英語が得意で自分の実力を伸ばしていきたいという人は挑戦してみるのも良いでしょう。

【インセンティブ制の営業に転職】営業インセンティブに関するよくある質問

高額のインセンティブを稼げる営業職では、税金に関することなど不安・疑問に感じる人もいるでしょう。

ここでは、営業インセンティブに関するよくある質問として、確定申告や税金、契約書について詳しく解説します。

インセンティブ制の営業に転職して高収入を目指したいという人は、ぜひ参考にしてみてください。

確定申告は必要？

インセンティブの営業職の場合、税務申告の代わりとして会社が年末調整を行ってくれるため、基本的に確定申告をする必要はありません。

しかし、例外として給与が2,000万円を超えた場合は個人で確定申告を行う必要があります。

給与所得が2,000万円以上になると、高額所得者には適用されない控除があったり源泉徴収が正確でないケースがあったりするため、会社で年末調整が行われないのです。

高所得者は納める税金も多く、確定申告をすることで納め過ぎた税金が還付金として返金されるケースも多いので、インセンティブで年収2,000万円を超えるようであればしっかりと確定申告を行いましょう。

インセンティブに税金はかかる？

インセンティブとして得た報酬金も、給与と同じように所得税の課税対象になります。

成果報酬や出来高払いの給料と同じ扱いであり、金額に関係なく税金を払わなくてはいけません。

仮にチームに対するインセンティブであっても、最終的に個人に分配される場合は同じく所得税の対象です。

また、インセンティブは基本的に毎月の業績に基づいて支給されているため、社会保険料の対象にもなります。

社会保険料は毎月の給与を基に算出されていることから、インセンティブが多ければ多いほど社会保険料の負担も多くなると覚えておくと良いでしょう。

社会保険料に関しても、確定申告をすることで、納め過ぎた分は還付金として返金される可能性があります。

別途契約書は必要？

インセンティブの営業において、インセンティブとして報酬金をもらうための別途契約書は、基本的に不要です。

別途契約書がなくてもインセンティブは給与と同じ扱いで受け取れるため、雇用契約書のみで問題ありません。

ただし、フルコミッション制度（完全歩合給）の場合は業務委託という雇用形態になるため、契約書が必要です。

フルコミッション制度は歩合給のみの報酬形態であり、不動産営業によく見られる傾向があります。

つまり、基本給有りのインセンティブ制とフルコミッション制のどちらかによって契約書の有無が異なるため、応募する求人の報酬形態はあらかじめ確認しておくようにしましょう。

インセンティブ制の営業に転職したいなら転職エージェントがおすすめ

年収アップを目指してインセンティブ制の営業職に転職したい場合は、転職エージェントの活用も検討してみましょう。

転職エージェントとは、エージェントを通して自分の希望やスキルに合った求人を紹介してもらい、選考のサポートや企業とのやり取りを代わりに行ってくれるサービスです。

転職には自分自身で転職サイトから応募する方法もありますが、なかにはブラック企業の求人が混ざっていたり求人の情報だけでは自分にマッチしているかわからなかったりする恐れがあります。

転職エージェントでは、転職のプロが丁寧に経歴をヒアリングしたうえでキャリアプランを一緒に考えてくれて、求職者にマッチした求人を紹介してくれるため、後悔のない転職が期待できます。

営業職に特化したエージェントもあるので、インセンティブ制の営業職に転職したい人はぜひ活用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

この記事では、営業職におけるインセンティブ制度の仕組みや導入目的、条件や相場、メリット・デメリットや稼げる分野などを、まとめて紹介しました。

営業職のインセンティブ制度は、成果をあげるほど報酬金がもらえる仕組みであり、営業スキルに自信がある人や努力してとにかく稼ぎたい人、成果を目に見える形で評価してもらいたい人にはおすすめの働き方です。

条件や支給率は業界・会社によって異なりますが、基本的に成果を出せば給料が上がる仕組みなため仕事におけるモチベーションを高く維持できるでしょう。

ただし、逆にいうと成果を出せなければ給料が減ってしまうという不安定さやプレッシャーなどもあるので、自分の性格に合っているかどうかを考えて挑戦するのがおすすめです。

インセンティブ制の営業職への転職を考えている人は、ぜひ転職エージェントなどを活用しながら自分にマッチした会社を探してみてください。