お盆休み明けに仕事を辞めたい方必見｜企業の辞めさせない仕組みも大切

はじめに

お盆休みは年に数回ある大型連休の一つであり、新入社員にとってはゴールデンウィークに続く2回目の長期連休です。

基本的にはリフレッシュになるはずですが、仕事内容や人間関係など、連休中でも仕事のことを考えてしまうかもしれません。

特に、普段考える時間がながければ、長期連休で考えすぎて辞める選択肢も出てきます。

そのとき気になるのが、お盆休み明けすぐに仕事を辞められるかどうかです。

そもそも、お盆休み中に仕事を辞めたいと思っても、連休中のためすぐには行動できません。

この記事では、お盆休み明けに仕事を辞める方法を中心に、辞めたくなる理由や辞めるための順番を解説していきます。

また、従業員を辞めさせないために企業がすべき努力もあります。

個人で仕事を辞めたい方も、企業で離職率を下げたい担当者の方も参考にしてみてください。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】お盆休み明けに辞めたくなる理由

まずは、なぜお盆休み明けに仕事を辞めたくなるのか、主な理由を解説します。

現在、仕事を辞めたいと考えている方だけではなく、企業の担当者の方もなぜ従業員が辞めたくなるのかを考えてみてください。

休みで憂鬱になる

まずは、長い休みで憂鬱になるということです。

長期休暇の前半は好きに過ごして楽しいかもしれませんが、休みの終わりが近づくごとに仕事を考えて憂鬱になってしまうかもしれません。

特に、普段の週末でも日曜日の夕方以降に憂鬱になった経験があれば、より強く出るでしょう。

連休が長いほど「仕事に行きたくない」といった感情は出やすく、どうしても辞めたくなることもあります。

長年働いていて慣れている職場であれば問題ないかもしれませんが、新入社員や転職したてなど、まだ職場に馴染んでいない場合は要注意です。

こういった場合には、「お盆休み明けに退職願を出す」と決意してしまうことも少なくありません。

また、人によっては「お盆期間中に辞めたい」と考えることもあります。

後ほど退職の順番を解説しますが、多くの場合はお盆休み明けに出社しないという選択は難しいかもしれません。

ただし、あくまで会社が用意している正規の手順でなくなるというだけです。

辞められないということはありませんが、円満退職は難しくなります。

考える時間が長い

お盆休みは、その年のカレンダーや有給休暇の併用によっては非常に長い連休です。

そのため、遊びに行くだけではなく考える時間も長くなります。

仕事に不満がなく、楽しんでいるのであれば問題はありません。

しかし、不満を抱えていたり別の業界に興味がある場合など、転職や退職を考える時間にもなります。

特に、旅行や遊びなどに出かけず家で過ごす場合、ほかの求人や口コミサイトを目にする機会が増えるかもしれません。

いまの職場よりも良い職場を見つけると、多くの方は転職を考えるのではないでしょうか。

現状に不満があれば、周りの会社や環境が良く見えるものです。

考える時間が長く多くの人と接するお盆休みは、退職や転職について考えることが多いといえます。

ボーナス時期が近い

多くの企業では、夏のボーナスが支給された後、お盆休みに入ります。

そのため、ボーナスを受け取ってから退職するには良い時期といえます。

仕事に不満がなければ、衝動的に辞めたいという感情が出てくることもありません。

しかし、転職を考えていると、あえて辞める時期として選ぶこともあるでしょう。

特に、お盆休みは時間も多くあるため、転職先や、やりたい仕事を探すのにも適しています。

もし、お盆休み期間中に次のやりたいことを見つけた場合は、ボーナスをもらった後は良い転職時期です。

また、ボーナスが業績に応じた支給なのであれば、前年度より極端に下がる可能性もあります。

こういった場合は、ボーナス支給額が下がったことで仕事を続ける意欲がなくなるかもしれません。

これも、お盆休み明けに仕事を辞めたくなる理由の一つです。

周りの話を聞く機会が多くなる

お盆休みは長期連休のため、地元を離れて暮らしている方は帰省することもあるでしょう。

帰省すると家族だけではなく、地元の友人と会う機会が多くなります。

さまざまな人と接することで、自分よりも待遇面の良い会社の話を聞くかもしれません。

給与だけではなく休日や勤務時間など、自分の勤めている会社よりも良い話を聞けば、羨ましくなるものです。

こうなると、現状より良い待遇の会社への転職を考えるかもしれません。

また、現在の仕事が好きでも給与が低い場合など、家族から転職をすすめられることもあります。

あくまで自分がする仕事ということから過度に周りを気にする必要はないものの、人と会う機会が増えれば不満や悩みも増えてしまいます。

地元に帰りたくなる

地元を離れて就職した場合、お盆休みの帰省で戻りたくなるかもしれません。

田舎から上京すると、都会の空気感が合わないこともあります。

帰省すると、改めて地元の良さを感じることも珍しくありません。

特に、友人の多くが地元に残っているのであれば、休日がいまより充実する可能性もあります。

また、親のために地元に帰るという選択肢があるかもしれません。

介護ではなくても年齢を重ねて生活が大変そうにみえれば、地元で再就職することも選択肢に入るはずです。

お盆休みの帰省は地元の良さを再確認する機会でもあり、仕事を辞める、転職するといったことを決めるきっかけにもなります。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】仕事を辞めるための順番

辞めるのがお盆休み明けかどうかにかかわらず、退職には順番があります。

会社によって多少の違いはあるものの、ここで解説する内容が基本です。

退職したい旨を上長に伝える

まずは、退職した旨を上長に伝えてください。

このとき注意したいのが、いきなり上長よりも上の役職者へ伝えないことです。

例えば、主任がいるのに課長や部長、社長へ退職意思を伝えてはいけません。

まずは、自分の直属の上司へ最初に報告します。

その後、上長がさらに上の役職者へ退職の旨を伝える形で進んでいきます。

面倒に感じるかもしれませんが、現状の日本では基本の形であり、役職者を飛ばしてさらに上へ直接伝えることは良くないとされています。

そのため、退職の意思を固めたのであれば、まずは直属の上長に報告しましょう。

もし、退職は決めていないものの悩んでいるという場合も、上長への相談をおすすめします。

軽く退職を考えている旨を伝えておけば、その後が進めやすくなるかもしれません。

退職願や退職届けを提出する

続いて、退職願や退職届を提出します。

これは、上長への相談をとばして退職願や退職届を出しても問題はありません。

スムーズに円満退職するためには先に上長へ相談したほうがよいものの、環境的に言いづらい場合などは書面で提出しましょう。

また、職場によっては口頭で伝えるだけで、書類の準備が必要ないこともあります。

特に中小企業では退職願や退職届を必要としないことが多いため、ここは在籍している会社で確認してみてください。

反対に、大企業では口頭で退職を承認されていたとしても、形式上は退職届が必要になることも少なくありません。

貸与物の返却と受け取り書類を確認する

退職の手続きが終われば、後は貸与物の返却と受け取り書類の確認です。

貸与物といってもさまざまですが、主には制服や名札、保険証などでしょう。

ただし、自分が思っている以上に貸与物が多いこともあるため、事前に上長や総務部などに確認しておいてください。

退職後に貸与物の返却が完了していなかった場合、改めて会社に出向かなくてはいけません。

受け取り書類ですが、基本的には下記の2つです。

場合によっては下記の書類も受け取りが必要になるため注意しましょう。

年金手帳は会社に提出している場合のみですが、預けている場合には受け取りが必要です。

離職票に関しては退職時に受け取るものではなく、後で自宅に郵送されます。

離職票は失業保険を受ける場合には必要になるため、受け取りを忘れないようにしてください。

また、大企業であれば離職票を送付することが多いものの、多くの企業では希望がなければ発行しないということも珍しくありません。

転職先が決まっているのであれば必要ありませんが、しばらく休養するのであれば離職票は必須です。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】退職前にすること

続いて、退職前にすることを解説します。

すべて絶対ではありませんが、退職後も負担なく進めるためには、できる部分はやっておいたほうが良いことばかりです。

辞めたい理由を考える

まずは、辞めたい理由を考えてみてください。

例えば、「人間関係がつらい」、「キャリアアップが見込めない」などです。

重要なのは、辞めたいと思った理由を細分化していき、本当に辞める必要があるのかどうかを見極めることです。

特に、以前から辞めたい気持ちがなく、お盆休み中に急に辞めたくなった場合は要注意です。

こういった場合は、長期休暇で仕事へのモチベーションを保てなくなっているだけの可能性もあるため、安易には決めないでおきましょう。

反対に、以前から退職を検討していたのであれば、もう一度、理由を考えてみます。

ハラスメントが多い、昇進、昇給しないなど、長く働いていても報われない内容であれば退職を視野に入れてもよいかもしれません。

ただし、人間関係や仕事内容が原因であれば、同じ会社内で部署移動を申請することで解決できる可能性があります。

まずは辞めたい理由を可視化し、本当に退職すべきなのかを確認してみてください。

転職活動を始める

人によっては会社を退職してから転職活動を始めるかもしれません。

少し社会に疲れてしまった場合や、やりたいことが見つかっていない場合など、休息期間や考える時間が欲しくなることもあります。

しかし、会社を辞めてからの期間が長くなるほど、再就職は難しくなります。

これは、一般的に何もしていない期間が評価されないからであり、「会社が嫌で辞めた人」というイメージがつきやすいからです。

できれば、退職前に転職活動を始めておきましょう。

次の職場が決まっていることが一番の良い方法ではありますが、活動を始めておくだけでも問題ありません。

面接の時間が取れないのであれば、履歴書や職務経歴書を作成する、求人情報をチェックするといった内容だけでも大丈夫です。

少しでも動き出すことにより、転職が決まりやすく、働くモチベーションになります。

できる限り円満に退職する

最後に、できる限り円満に退職することです。

これは、辞めやすいからというだけではなく、転職を上手く進めるために必要なことです。

会社の規定を無視したり、喧嘩別れのようになってしまうと、その後の転職活動に影響が出るかもしれません。

特に、同業種での転職には注意が必要でしょう。

同業種であれば、現在の会社と転職先がつながっている可能性もあり、悪い噂が流れてしまうかもしれません。

こうなると、情報を聞いている企業はあなたを採用しようとは思わない可能性があります。

今後の悪影響を避けるためにも、基本的には会社の就業規則通りの期間や手続きで退職を進めるべきです。

ハラスメントがひどく言い出しにくい場合は退職代行などの利用も検討すべきですが、「言いにくい」くらいなのであれば、自分で退職意思を伝えて手続きを進めてみてください。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】お盆休み明けに仕事を辞めない方が良い場合

お盆休み明けに仕事を辞めることは、必ずしも良いことばかりではありません。

人によっては辞めることで今後の社会人生活に悪影響を及ぼす可能性もあるため、慎重に考えてみてください。

新卒1年目

新卒入社して1年目なのであれば、お盆休み明けに退職することで今後に悪影響があるかもしれません。

最近は日本でも転職者が増えてきてはいますが、まだまだ終身雇用の考えも残っています。

入社して3年以上働いてからの転職であれば、十分に社会人としてビジネスマナーを学び、仕事も一人前にできると考えられます。

しかし、1年未満で退職すると、社会人としてのマナーや技術は身に付いていないと考えられることが一般的です。

そのため、新卒1年以内の退職歴があると、今後も上手く転職できない可能性が高くなります。

「続かない人」という印象がつきやすいだけではなく、同業種でも経験者としては見られません。

基本的に経験者募集の求人は、3年以上を求められることが多くあります。

新卒1年目は、まだ仕事も一人でこなしていないことが多く、企業としては評価しづらい人材です。

人間関係

仕事を辞める理由の中で、常に上位に入ってくるのが人間関係です。

人間関係が悪ければ、どれだけ好きな仕事でも続けるのは難しいかもしれません。

しかし、ハラスメントや仕事を教えてくれないなど、極端に劣悪な関係でなければ改善可能です。

適切にコミュニケーションをとると、意外にも人間関係が良くなることもあります。

そのため、「気が合わない」、「なんとなく苦手」といった理由であれば、まずは積極的にコミュニケーションをとってみてください。

話してみれば仲良くなれる可能性もあり、仕事を辞める必要はなくなるかもしれません。

仕事内容

仕事内容に不満があって辞めるつもりなのであれば、部署移動も検討してみてください。

ほとんどの会社は部署がいくつかに分かれており、現場や営業、事務などさまざまです。

全く別の部署へ移動することにより、仕事内容に不満があれば一新して働けます。

また、人間関係も部署移動で解決できるかもしれません。

ただし、小規模な会社であれば、部署を分けずマルチタスクになっていることもあります。

こういった場合は部署移動で解決することはできないため注意しましょう。

現場職から営業への移動といったように、いままでの職種と大きく異なる場合には不安があるかもしれません。

それでも、転職するよりも慣れ親しんだ職場で仕事を続けられるのは、大きなメリットです。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】お盆休み明けに仕事を辞めるべき場合

前項では、お盆休み明けに仕事を辞めない方が良い場合を解説しました。

しかし、時には、すぐに辞めるべき場合もあります。

いくつか解説するため、自分の状況が当てはまっているか確認してみてください。

ハラスメントが横行している

まずは、ハラスメントが横行している職場です。

ハラスメントにもいくつか種類がありますが、代表的なのはパワハラとセクハラでしょう。

例えば、日常的に怒鳴られる、結婚やパートナーについてしつこく聞かれるなどです。

また、怒鳴ったり怒られたりがなくとも、上司がイライラを見せるようにしていたり、物にあたったりなど、直接の被害がなくてもパワハラにあたる場合もあります。

最近はハラスメントに対して各企業がより気をかけてはいますが、完全にはなくなっていないのが現状です。

基本の対策は会社に設置されている相談窓口へ問い合わせることですが、過度なストレスを与えられていては相談も難しいかもしれません。

ストレスが溜まり続ければ精神面に不調をきたしてしまい、今後の仕事にも悪影響を与えてしまいます。

最悪の場合は長期の休養が必要になることも珍しくはないため、ハラスメントが横行している会社は早めに辞めるべきと考えられます。

労働環境に問題がある

長時間労働や休日出勤など、労働環境に問題があると長くは続けられません。

どれだけ好きな仕事であっても、毎日夜遅くまで残業し、休日も出勤しているのであれば休まる時はないでしょう。

こういった場合には、勤続年数が短かったとしても辞めるべきです。

勤務期間が短かったとしても、「労働環境に問題があることで仕事に集中できなかった」、「キャリアアップを目指せる環境ではない」といった転職理由を説明できます。

ハラスメントと同じで、労働環境の問題は精神面に不調をきたすかもしれません。

今後のことを考えれば、いま無理に我慢するよりも退職、転職を選択すべきです。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】仕事を辞めずに続けるメリット

お盆休み明けは長期連休後ということもあり、仕事を辞めたくなることも少なくありません。

しかし、仕事を続けることによるメリットも大きいため、人によっては辞めない選択肢が良い場合もあります。

技術が身に付く

仕事を長く続けるほど、その職種の技術が身に付きます。

年数を重ねるほどできることが増えていくため、その後の転職も有利になるでしょう。

もし、1年未満などの短い期間で退職した場合、経験という面では少ないと捉えられるかもしれません。

実際に、求人での経験者募集では3年以上としていることがほとんどです。

つまり、経験が浅ければ転職で経験者として採用されることはなく、よくても未経験採用になってしまいます。

経験者と未経験では給与にも大きな差が出ることが多く、経験と技術が必要なのは明確です。

また、技術面だけではなく社会人としてのスキルが向上するのもメリットです。

社会人スキルはどのような職種でも必要であり、転職でも必ず役立ちます。

人間関係を構築しやすい

長く同じ会社で働くほど、人間関係が構築されていきます。

もし転職した場合は、当然ですが一から関係性を作り直さなければいけません。

長く働いていると職場の人たちと気心が知れていたりと、楽に働けます。

転職すると、いままでに構築した人間関係は一から始める必要があり、数年以上働いた職場の後では辛く感じるかもしれません。

特に、どの職場でも上手く人間関係が構築できるわけではなく、苦労する可能性もあります。

もし、転職してから「以前の職場のほうが人間関係が良かった」と感じても、時間をかけて構築していくしかありません。

同じ会社で働き続けるほど人間関係を気にする必要もなく、楽に働き続けられます。

年収が上がりやすい

転職にはさまざまな理由がありますが、給与面も大きな理由の一つではないでしょうか。

若い頃は入社する会社によって給与差が大きく、不満に感じることが多いかもしれません。

しかし、多くの会社では毎年の昇給を基本にしており、在籍期間が長くなるほど給与が高くなります。

もちろん、会社によって昇給額は異なるものの、中小企業でも1年で5,000円ほどの昇給が見込めます。

少なく感じるかもしれませんが、10年勤めれば月に5万円の昇給です。

また、大企業であれば1年での昇給率が1万円を超えることも珍しくありません。

転職するといままでの昇給がなくなり、一からのスタートになってしまいます。

経験や実績があれば転職後の初任給も現在の給与を加味した内容になりますが、未経験であれば大きく下がってしまいます。

そのため、給与だけが目的の転職であれば、大きく上がる見込みがある場合しかメリットはありません。

長く働くほど給与は高くなるため、勤続年数が長いのであれば転職しないという選択も必要です。

お金の不安がない

仕事を辞めるということは、収入が無くなるということです。

転職先が決まっている場合には関係ありませんが、辞めてからすぐに働く予定がない場合や、アルバイトなどで生計を立てるのであれば注意してください。

辞めてからすぐに転職活動を始めるのであっても、2ヶ月ほどの余裕があると安心です。

また、アルバイトは正社員と違い、最初の給与が支払われるのは早くても1ヶ月後です。

この場合は、働くことが決まっていても最低でも1ヶ月分の生活費が必要でしょう。

仕事を辞めると、どうしてもお金の不安が付いてきます。

辞めずに働き続けるとお金の不安がないため、大きなメリットといえます。

【お盆休み明けに仕事を辞めても大丈夫？】企業が従業員を退職させないためにできること

最後に、企業が従業員を退職させないためにできることを解説します。

従業員が退職すると、企業は新しい人材を採用しなければいけません。

当然ですが採用費もかかり、研修での人件費も発生します。

もし、離職率が高く困っているのであれば、この項目を参考にしてみてください。

労働環境を適切化する

現在の労働環境を見直したことはあるでしょうか。

労働環境は従業員にとって重要な項目であり、劣悪な環境では働き続ける気になりません。

例えば、長時間労働や休日出勤が多い、有給休暇が取れないといった内容は離職につながります。

特に、お盆休みは多くの友人や知人と会う可能性があります。

友人が勤めている会社の労働環境が良い場合、羨ましくなってしまうかもしれません。

もし、離職者が多いのであれば、労働環境を見直してみましょう。

労働時間や休憩を見直し、ワークライフバランスを適切にするのが大切です。

福利厚生を充実させる

社会保険や厚生年金、雇用保険が主な福利厚生と考えている方が多いかもしれません。

しかし、これらは法定福利厚生であり、企業に義務付けられているものです。

従業員が重視するのは、義務付けられていない法定外福利厚生かもしれません。

法定外とある通り、義務付けられているものではなく、企業が独自に設定する福利厚生です。

法定外福利厚生は、食事手当や住宅手当などが主な種類といえるでしょう。

これらの手当が充実していると、同じ給与でも手取りの金額が大きく変化します。

周りの知人と同じ税込年収であったとしても、福利厚生が充実していると年間で数十万円もの差になることも珍しくありません。

従業員にとって魅力的な福利厚生が充実していれば、辞めるという選択肢は少なくなります。

評価制度を取り入れる

退職する理由として多いもののひとつに、給与面があります。

例えば、長く働いていても昇給する見込みがないと、転職を考える人が多くなるかもしれません。

「先輩や上司を見ていても昇給していない」、「どうすれば昇格、昇給するのかわからない」といった場合は不安になってしまいます。

こういったことを解決するには、適切な評価制度を取り入れることです。

どういった働き方をすれば昇格や昇給するのかを明確にしておけば、従業員には目標ができます。

目標があれば仕事に対する取り組み方も前向きになり、転職という選択肢は少なくなるものです。

研修制度を見直す

もし、新入社員が1年目のお盆休み明けに辞めてしまうのであれば、研修制度を見直すべきかもしれません。

新入社員が研修期間中に辞めてしまうことは珍しくなく、どうしても独り立ちする前に辛くなってしまうこともあります。

こういった場合は、相談先を設け、不要なカリキュラムを取り除くことが大切です。

ただでさえ新入社員は学生時代とのギャップに戸惑っています。

社会人としての悩みが多く、社内の誰にも相談できない環境はよくありません。

定期的に上司や先輩が話を聞く、相談できる場を設ける必要があります。

カリキュラムは、いままでに研修を受けた社員の意見を参考にしてみてください。

その中で、「必要ないと感じた」、「辛かった」といった内容があれば、思い切ってそのカリキュラムをなくすのもひとつの方法です。

従業員のマネジメントスキルを磨く

退職を防ぐためにすることは、辞める従業員への対策だけではありません。

上司や先輩社員のマネジメントスキルを磨くことも重要です。

マネジメントスキルは対象を管理することを指しますが、ここで重要なのは人に対してです。

マネジメントスキルがなければ、後輩や部下への指示出しも明確にできません。

「先輩や上司の言うことが毎回変わる」、「指示内容がわかりにくい」ということが続けば、上手く仕事が進められず辛くなってしまうこともあります。

従業員のマネジメントスキルを向上させると、他の従業員にとっても仕事がしやすい環境になり、自然に離職率は下がります。

まとめ

お盆休みは長期連休の一つであり、考える時間が多いことから退職に向かって動き出す人も少なくありません。

まずは、なぜ仕事を辞めたいのかを考え、退職、転職しても後悔しないようにしましょう。

辞めることを決めたのであれば、退職の手順も大切です。

特に同じ業界に転職するのであれば、悪い噂が広がらないためにも円満退職を目指してください。

また、離職率の高さで悩んでいる企業は、少しの見直しで劇的に変化することもあります。

労働環境の適切化や福利厚生の充実など、できる部分から初めて見るとよいでしょう。