【外資系からの転職】外資系企業から日系企業へ転職するには？転職するメリットや注意点など徹底解説！

はじめに

前の職種・業務内容と共通点が少ないと、転職活動にあたって不安を覚えることもあります。

これまで外資系企業に勤めてきた方が、日系企業に転職しようというときも同様です。

社風の違いについていけるか・外資系企業の経験がどう評価されるかといった点が気になる方も多くいらっしゃいます。

この記事では、外資系企業から日系企業へ転職する際のポイントについてまとめました。

日系企業に転職するメリットについても解説していますので、ぜひ参考にしてください。

【外資系から日系へ】外資系企業と日系企業の違い

現在外資系企業にお勤めで、日系企業への転職を考えている皆さんに、外資系企業から日系企業へ転職するための心構えやメリット、注意点などについてご紹介します。

企業体質や考え方、仕事の進め方や成果主義について「外資系企業と日系企業は何が違うのか」「そもそも、大きな違いなんてあるのか」といった疑問を抱いている方もいらっしゃるかもしれません。

まずは、外資系企業と日系企業における特徴の違いについて説明しましょう。

外資系企業の特徴

外資系企業は実力があれば若手でも短期間での昇進・昇格が可能である、または大きな仕事を任せてもらいやすいといった、実力主義の企業が多いです。

基本的に結果さえ出せれば、給与は日系企業を上回る水準であることが多いでしょう。

外資系企業は合理的な考え方を好む傾向があるため、意思決定や判断を下すのも早く、無駄を一切省いた仕事の進め方が一般的です。

経営スタンスはほぼ利益追求型で、結果主義・成果主義が評価の根源にあります。

したがって、プロセスよりも結果が重視されているのです。

上場会社等の場合は特に株主重視の傾向も強く、利益のためには合理化という名のもと、ときには人件費の削減を始めとしたコストカットなども、大胆かつスピーディーに実施されるケースもしばしばあります。

日系企業の特徴

日系企業は年功序列の企業もまだまだ多く、短期間での昇進・昇格が難しいケースも見受けられます。

能力や成果による差は外資系企業より小さく、年齢に比例して、ゆるやかに賃金が上がっていきます。

ただその分、会社からの一方的で日常的な人員削減はなく、ある程度雇用は安定していると言えるでしょう。

日系企業で働く正社員の権利は、世界から見ても相当強固に守られていると言っても過言ではなく、労働基準法上、企業は正当な理由なく正社員を解雇できません。

能力が劣っている、ということは解雇の正当な事由にはあたらないとされています。

また、日系企業は個人での意思決定よりチームでの意思決定が尊重されるため、話し合いや確認作業が多く、何事にも慎重な姿勢が一般的です。

【外資系から日系へ】外資系企業から日系企業へ転職する際のメリット

まず外資系企業と比較した際の、日系企業で勤務するメリットについて紹介します。

海外で働きたい・語学力を活かして活躍したいと思って外資系企業を志望した方でも、そのあとさまざまな理由で日系企業に転職するということは、決して珍しくありません。

外資系企業には、日系企業にない魅力があります。

しかし日系企業が決して外資系企業よりも悪い職場であるというわけではありません。

以下の見出しで紹介するメリットを魅力的に感じるなら、日系企業への転職も有力な選択肢です。

詳細な説明を求められなくなる

外資系企業では自分の企画力・アイデアを企画会議にかけ、実行に移すにあたって、数字などを使って細かな説明を求められます。

日本では現場責任者・マネージャークラスの裁量で任せてくれるような案件であっても、まずデータと根拠を出すのがルールならそれに従わなければなりません。

日系企業でも、新規事業といった大規模なプロジェクトでは、綿密な事業計画・資料を用意しなければ、周囲を納得させるのは難しいです。

しかし、勤続年数やスキルなどに由来する社員の信頼度によっては、その社員の裁量で小規模な計画を任せてもらえることもあります。

店舗の運営などで、自分のアイデアをすぐ実行に移したい・自分の判断で新たな販路を拡大したいといったとき、日系企業の方が自由に動きやすいと感じる方は多いです。

試したいことがあるときに計画を綿密に練るより、実際に動いて試してみたいという方は、日系企業でその手腕を発揮することも考えてみてはいかがでしょう。

日系は営業部の力が大きい

外資系企業ではマーケティング部門に力を割く傾向があり、日系企業では営業部門に力を入れる傾向が強いです。

日系企業ではきびしい状況でも、営業社員のコミュニケーションスキルを駆使する・人数をかけるといった方法で苦境を打破しようとします。

そのため、営業をしていた方が自分のスキルを活かしたい・評価してもらいたいと考えるなら、営業部門の力が強い日系企業を選んで転職するのも手です。

特に、新規開拓に成功した・契約件数で優秀な成績を残したといった場合、非常に高い評価を得られます。

給与面でも、外資系企業を上回る額になる可能性が十分あります。

一方ノルマがシビアな企業もあり、ノルマ未達時のストレスマネジメントなどをしっかりできる方でなければ、仕事につらさを感じる可能性も高いです。

雇用が安定している

給与形態の違いなどから、雇用や給与が比較的安定しているのも、日系企業のメリットといえます。

外資系企業の場合、基本給+インセンティブという、かなりシンプルな給与形態をとっていることが多いです。

一方多くの日系企業では、基本給に加えその方の生活に応じた各種手当（交通手当・家族手当・勤続手当・住宅手当など）が充実しています。

家族が増える・持ち家を買う・入院でしばらく仕事を休むといった、大きな生活の変化があるときも、急に生活水準が下がる心配は少ないのが大きな魅力でしょう。

退職金・福利厚生なども充実している・成果が出ないときでも、ある程度長い目で見てくれ、即解雇されることは少ないというのもメリットです。

もちろん、安定しているということは、いきなりの大幅な昇給・出世が少ないことも意味します。

結果を出せば年齢・経験に関係なく、すぐリーダーを任せられるという環境に魅力を感じる場合、歴史ある日系企業の人事評価制度に、不満を覚える可能性もあるでしょう。

外資というアドバンテージ

日本で働くビジネスマンの中で、外資系企業で働いた経験がある方の割合は、決して多いとはいえません。

そのため、外資で働いていた経験が日系企業で高く評価され、アドバンテージとなることがあります。

語学力が転職活動で有利に働く場合も多いです。

日系企業でも、海外の部署・事業所で働ける可能性も少なからずあります。

外資系からの転職をするうえで語学力は活かしたいという方も、転職先候補を外資だけでなく、日系企業にも広げる余地は十分あります。

ただし、2022年現在はまだ、コロナウイルスの状況がどうなるか不透明な状況です。

新型コロナはビジネスマンの海外赴任にも影響を与えているので、現在はどの企業に転職したとしても、希望する国・地域で働けるようになるとは限りません。

日本の商品を扱える

外資系企業の営業・マーケティングといった部署にとって立ちはだかる壁の1つは、海外で作られた製品に、日本語の説明をつけてビジネスをしなければならないという点です。

日系企業であれば、日本で作られた商品を販売できるので、自信をもって商品の良をアピールできます。

日本は商品やサービスにおいて、安全性が高いこと・故障などのリスクが低いことを重視することが多いです。

不良品などのクレームに追われる可能性が低い・営業する側も安心して商品を売り込めるといった点は、日本製のメリットとなります。

一方、ジャンルによっては「MADE IN JAPAN」が決してプラス評価にならない商品もあります。

日本製は高いというイメージをもたれている場合もあり、日本の商品を扱うからといって、必ずしも有利にはならない点には注意が必要です。

【外資系から日系へ】外資系企業から日系企業に転職する際の注意点

続いて、外資系企業から日系企業に転職する場合の注意点について紹介します。

多くの方が気になるであろう、給与や待遇といった点をメインにまとめました。

日系企業への転職活動を始める前に、以下のポイントに留意してください。

年収は上がらない

まずは年収面です。

同クラスの役職を比較した際の年収は、外資の方が上回ることは多いのでご注意ください。

日系企業は雇用が安定している反面、まだ成果を出していない時点での給与が、いきなり高く設定されることが少ないです。

転職直後は、結果を出すまで前職よりも、年収が低くなることを覚悟しておいた方がいいでしょう。

業務内容・その後のキャリアアップを見据えて転職を決めた方の中には、3割～5割といった一時的な年収ダウンを受け入れる方もいます。

もちろん、年収が落ちてもやりがい・将来に向けたキャリアを重視する場合は大きな問題とならないでしょう。

しかし家のローンがある・扶養家族の学費などでこれからお金がかかるといった事情がある場合には注意が必要です。

年功序列

日本では年功序列の考え方が残っている企業もまだあります。

そのため自分が成果を出しても、自分より仕事ができないと感じる年配の社員が先に出世する、というケースも珍しくありません。

一方で年功序列は、子どもが大きくなることなどにより、年齢が上がるほど多くのお金が必要になる現代社会にとって、合理的ともいえる習慣です。

給与・雇用に安定性も大事だと考えるのであれば、自分の出世が少し遅れても、この習慣を受け入れる選択が悪いことではありません。

意思決定が遅い

日系企業の弱点に、意思決定が遅いことをあげられます。

外資系企業では個人を尊重するのに対し、日系企業はチーム全体の意思決定を重視する傾向が強いためです。

そのため、日本では重要事項を決定するために課長→次長→部長→役員→社長と、役職が下の人から順番に確認・承諾を得るのが絶対である企業も多く見られます。

1回の会議で重要な決定を下せず、何度もの会議を経て、ようやく可否の決定が下されるという場合も珍しくありません。

社内の人間関係・パワーバランスが意思決定に反映される企業では、まず上司の覚えを良くしなければ、どんな提案も聞いてもらえない可能性があります。

そうした職場では、入社後すぐに結果を出して出世・年収アップしたい方でも、なかなか自分の有能さを示すことができません。

伝統を守る文化

日本では、合理性よりも伝統・精神性などを重視する企業がまだまだ多いです。

いわゆる「飲みニケーション」に付き合わないといけない・始業〇分前には会社にいなければならないなど、法律・合理性などを無視した慣習でも、それを守らなければ社内の立場が悪くなることもあります。

伝統重視の企業では、その慣習に異を唱えること・自分だけ合理的な理由を説明して慣習に従わないことは「チームワークを乱す」とみなされてしまう可能性が高いです。

そうした点が我慢できない方の場合、いわゆる「日本的」な企業は肌に合わず、ストレスを溜めてしまう要因になるでしょう。

特に就業時間以外は自分のために時間を使いたい・必要以上に人間関係に縛られたくないという方は、事前に企業風土をチェックしておく必要があります。

転職活動の面接で「御社は飲み会がどれくらいありますか」「参加必須ですか」とはなかなか聞けないので、応募する前に企業や業界についてよく研究しておくようにしましょう。

結局外資系に戻る人も多い

日系企業では外資系企業で培った考え方のままでは通用しないケースもあるため、窮屈さを感じる場面も多く、結局外資系企業へ転職する人もいるようです。

仕事の考え方や進め方、評価の基準等にどうしても納得がいかず、ギャップを感じてしまうことが多いからかもしれません。

特に能力が秀でた人の場合、通常よりも数倍の成果をあげたにもかかわらず、思ったような報酬が得られなかったり、特段の成果をあげていないほかの同年代の社員と給料が変わらなかったりすると「やはり自分は外資系企業のほうが合っている」と思ってしまうでしょう。

日系企業の中でも外資系のようなマインドをもった企業もあるため、転職の際はよく内部情報を収集してから、慎重に転職するのがおすすめです。

【外資系から日系へ】外資系企業に向いている人の特徴

外資系企業で働いている人の中には「自分は本当に外資系企業に向いているんだろうか？」といった疑問を抱いている方もいるかもしれません。

そもそも外資系企業に向いているのはどんな人なのでしょうか。

その特徴を紹介します。

主に仕事の進め方やアウトプット・成果主義・評価についての面からお伝えします。

具体期には以下の3つに当てはまる人は外資系に向いていると言えるでしょう。

・合理的
・効率的に仕事を進めたい人
・自分の実績や意見を述べられる
・年齢に関係なく実力で評価されたい

ここからくわしく解説していきます。

合理的・効率的に仕事を進めたい

外資系企業では合理的な考え方を重視しており、無駄なく業務を進めることが求められます。

業務を効率化できる人が仕事のできる人と捉えられ、昇進するケースも多々あるため、与えられた業務についてなんの疑問もなくただ単にこなすのではなく、業務の棚卸しできる人が評価されます。

つまり、言われた通りに仕事を進めるのではなく「どうすればもっと早くできるだろうか、もっとほかに効率来なやり方はないだろうか」など、常に改善するための視点をもっているかどうかということです。

仕事のやり方は工夫次第では飛躍的に効率化がはかれます。

常に自身の業務内容を俯瞰的に眺め、可視化できる感覚が備わっている人は、合理的で効率化を求める外資系企業の考え方にマッチしていると言えます。

自分の実績や意見を述べられる

外資系企業では指示されたことだけを遂行するのではなく、自分が何を考えているのか、何が必要なのかを発信する力が大切になってきます。

ミーティングの場などでは新入社員であっても意見を求められる機会が多く、なぜそう思うのかという理由も含めて、自分の考えをはっきりと述べる必要があります。

また、業務の経過や実績はリアルタイムで可視化・共有されることが多く、比較的オープンな環境であるのが外資系企業です。

したがって、自分の実績をどんどんアピールしていけるような人はなじみやすいでしょう。

指示を待ってから動くのではなく、常に主体的に考え、積極的に自分の思いや課題・成果をアウトプットしていく行動パターンが身についている人は、外資系企業に向いています。

年齢に関係なく実力で評価されたい

日系企業では勤続年数やプロセスを重んじる傾向にありますが、外資系企業は成果主義の傾向があるため、社員の実力で勝負する風土が整っているのです。

日系企業の場合はまだまだ年功序列のシステムが強固な会社も多く、実力や成果がなかなか結果に反映されないというケースもしばしば見受けられます。

古い体質の企業においては、性別間の評価差や役職の壁・馴れ合いの企業間取引など、おおよそ外資系企業で勤めていた人にとっては受け入れ難い体質も散見されます。

年齢や性別に関係なく周囲と競いながら昇進したい人や、自己スキルアップの意識が高く、チャレンジ精神の強い人、または成果が出せるよう常に意識して行動したい人などは外資系企業に向いていると言えるでしょう。

【外資系から日系へ】日系企業に向いている人の特徴

それでは、反対に日系企業に向いているのはどんな人でしょうか。

現在外資系企業で働いている人の中には「外資系はやっぱりきつい」「もっと楽をしたいけれど、能力や成果が評価されないのはつらい」など、ジレンマを感じている人もいるかもしれません。

すでにお伝えした「日系企業の特徴」をふまえ、どんな人が日系企業に向いているのかをお伝えします。

自らの性格や現在置かれている職場環境、将来の展望なども鑑み、ぜひ日系企業へ転職をする際の参考にしてみてください。

安定した環境で働きたい

日系企業では基本的に人員削減を行わないため、仕事ができなくても追い出されることは少ないと言えます。

さぼったり、いい加減な仕事をしたりすることが正当化されるわけではなく、能力や成果だけを見て、労働的に不遇な待遇や強制解雇に至るような判断をされることは少ないのです。

外資系企業を基準にすると、すぐに結果を出さなければいけない・何がなんでも成果をあげなければならない、といったプレッシャーから解放されるかもしれません。

日系企業には、昇進・昇格のスピードにこだわらないのであれば、比較的自分のペースで働ける環境が整っています。

給料も年齢と共に上がっていくため、安定した環境で働きたい人に向いていると言えます。

保守的で変化が嫌い

外資系企業の経営スタンスは利益追求型であるため、利益拡大のために経営手法や営業戦略等が常にアップデートされます。

とにかく変化のスピードが速いのです。

時代の変化、顧客志向の変化に合わせて商品やサービスも意図的に変化させていきます。

その変化のスピードに対応できる能力が外資系企業で働くには必須です。

仕事内容や会社の方針などがコロコロと変わると、ついていくのにストレスがかかってしまう、激しい変化に適応していくのが面倒・苦手な人は日系企業が向いているでしょう。

日系企業の変化のスピードは、はっきり言って遅いです。

古くからのしがらみや、体裁・慣習などがその要因と言えるのかもしれませんが、翻って同じ環境・同じやり方でじっくりと業務に取り組みたい人にとっては、決して悪い環境ではありません。

成果だけでなく努力も認めて欲しい

外資系企業は良くも悪くも成果主義であるため、成果を出すまでの過程についてはあまり重視されません。

有休が取りやすいなど、働き方にも比較的柔軟性があります。

ただし、その分自己管理能力が大きく試され、成果を出せなかったときのプレッシャーは計り知れないでしょう。

一方、日系企業では成果が出せなくてもそれまでの過程について一定程度評価する文化があるため、努力や過程が報われることも多いと言えます。

企業によっては、個人の業績評価シートの項目にプロセスが明記されている場合もあるでしょう。

成果主義に疲れ果ててしまった人は、日系企業の働き方に少し物足りなさを感じるかもしれませんが、ある意味新鮮で日本的とも言えます。

【外資系から日系へ】日系企業へ転職する際に準備すること

次に、日系企業へ転職する際に準備しなければならない点を3点紹介します。

これらの準備は、履歴書や面接でのアピールで必ず役に立つでしょう。

多くは自宅のデスクでできる内容です。

休日を1～2日使えば充実した準備ができます。

転職活動ではまず転職サイトへの登録・希望条件にマッチする求人の検索などを優先しがちです。

しかし良い転職活動のためには、自分をどう売り込むかをしっかり考えておくことが重要なことを覚えておきましょう。

転職する理由を明確にする

最初にやっておくべきことは、自分が転職する理由を明確にしておくことです。

もちろん、履歴書や面接で自信をもって書ける・話せるポジティブな理由でなければなりません。

外資系企業から日系企業という選択は、かなりの挑戦となります。

多くの採用担当者は、そのような決定をした動機について知りたがります。

数多くの日系企業の中で「なぜうちなのか」ということも、採用担当者が興味をもつ点です。

こうした質問に論理的で明快な説明ができなければ、採用してもらえる可能性はかなり低くなってしまうでしょう。

転職理由を明確にすることは、数多くの日系企業の中から自分のキャリアプラン・希望に合う求人を見つけるためにも役立ちます。

自分が後悔しない転職をするためにも、このステップを大切にしましょう。

外資を辞めたいと思った理由

転職理由を明確にする段階で、外資を辞めたいと思った理由も説明できるようにしておく必要があります。

こちらも前職の企業を批判する内容とならない、前向きな理由を表現できるようにしておきましょう。

給与や待遇などが本音の理由であったとしても、転職活動においては応募先には、仕事に対する意欲をアピールすることが大切です。

自分のキャリアプランなどを考えたうえで、決して噓ではない前向きな気持ちを自然と話せるようにしてください。

なぜ日系なのか

外資系企業には、語学力などを活かして活躍してきた方が多いです。

そんな外資系企業からなぜ「日系」企業を選んだのか、その理由も明確にしておきましょう。

「自分の〇〇という能力・仕事に対しより正当な評価をしてもらいたい」「自分が思い描くキャリアプランを実現させるには日系企業の方が有利である」といった理由が考えられます。

「海外で得た〇〇の経験が日本の～～といった分野で活かせるのではないか」など、外資系の経験を逆にアピールする形の説明も可能です。

何をもって転職成功とするか

何をもって転職成功とするかも、あわせて考えておきましょう。

職場の環境がより働きやすいものになること・やりがいを感じられる業務内容であることなど、その理由は人それぞれになるはずです。

転職ではどうしても年収に目が行きがちです。

しかし、年収がアップしたからといって、必ずしも満足できる転職になるとは限りません。

むしろ5年・10年と働き続けることを考えると、長く働ける職場かどうか・モチベーションを高く保てる職場かどうかを重視するのがおすすめです。

キャリアの確認

やっておかなければならない準備として、キャリアの確認も忘れてはいけません。

転職活動は新卒での就職と違い、履歴書に加え、職務経歴書も重要なアピール材料となります。

これまでのキャリアで何をやってきたか、アピールできることを簡潔にまとめておくことが大切です。

もちろん、どんな企業で働いていたにせよ自分1人で「売り上げ〇〇円」「利益率〇〇%アップ」といった数字を出せたわけではないでしょう。

その成果を出すために、自分がどのように貢献したか・どんな工夫をして仕事に取り組んできたか深掘りしてください。

自分がどんな貢献をできる人間かを説明できれば、転職先の企業でもこんな「活躍ができるのではないか」「こんな仕事で力を発揮してくれるのではないか」とイメージしてもらえるきっかけになります。

日系での市場価値を確認

最後にしておきたい準備が、日系企業における自分の市場価値の確認です。

転職後に自分がどれぐらいの給与・地位で雇用してもらえるのか相場を知っておき、自分の能力を安く買い叩かれないようにしておきましょう。

外資系企業での経験やスキルを考えると、日系企業では現在の役職よりも、ワンランク上の役職を任されておかしくないという方もいます。

逆に異業種の転職を希望する場合など、部長級から課長級など同じ企業であれば「降格」にあたる待遇を受け入れなければならない場合もあります。

自分の市場価値を1人で確認することは難しいです。

この準備は転職エージェントの活用といった手段も活用しなければなりません。

年齢・資格といった項目を入力するだけの「簡易チェック」もできますが、これはあくまで目安となります。

【外資系から日系へ】転職が不安ならエージェントを活用しよう

転職エージェントを活用すれば、外資系企業から日系企業といった難しいチャレンジでも、効果的なアドバイスを受けながら転職活動を進められます。

自分の市場価値を確かな目で見極め知らせてくれるのも、転職エージェントを利用する大きな利点です。

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おわりに

外資系企業から日系企業への転職は、年収がダウンする可能性もあります。

しかし、やりがい・職場環境・安定性などの点で多くのメリットを得られる可能性も秘めています。

納得いく転職活動を進めるためには、自分がなぜ転職したいのか・何を第一希望に転職先を選ぶのか、よく考えなければなりません。

事前にこうした点を考えておくことは、履歴書・面接でのより良いアピールにも役立ちます。

早く転職先を見つけない気持ちは理解できますが、事前準備のステップを大切に、じっくり転職活動に取り組みましょう。