職務経歴書の嘘はバレる？営業実績以外のアピール点も解説

はじめに

職務経歴書の書き方に悩む方は多くいらっしゃると思います。

特に職歴が浅かったり、これまでの実績に対して自信がなかったりする場合「自分を良く見せたい」「少しでも書類選考を有利に進めたい」と考え、つい職務経歴を偽って書いてしまいたいと思うことがあるかもしれません。

嘘を書きたくなる真意と、営業実績以外のアピール点についてもくわしく解説いたします。

これから職務経歴書を書き始めようとしている方は、ぜひ参考にしてみてください。

職務経歴書に嘘はバレる？

職務経歴書に多少の嘘を書きたくなる気持ちを持つことは、とくにキャリアに自信がない方なら経験がおありなのではないでしょうか。

本来であれば書き方で良く見せたいところですが、人間誰しも欲が出てしまうもの。

とくに転職活動では自分の価値を最大限に良く見せたいと思ってしまうのは必然的です。

しかし、誇張しすぎるとそれなりのリスクも発生します。

今回ご紹介するのは、誇張した書き方でバレるリスクについてです。

この5つに嘘をつくことでどのようなリスクが発生するのかをご紹介します。

実績を盛る

実績を盛ることで嘘がバレるリスクは、面接など対面で採用担当者と折衝したときが最も高いです。

なぜなら、書類上で盛った実績を記載しても、会話内容の濃密さですぐに分かってしまうからです。

例えば営業職の場合、もし営業実績について盛って記入したとしても、書類ではバレにくいと考えられます。

書類上の数字はただの数字なので、その真偽を確かめる術が採用企業側にはほぼないからです。

ただし、書類選考を通過したあとの面接ではバレる可能性があるでしょう。

面接においては営業へのこだわりや数字に対する思い、なぜその数字を出せたのか、一過性のものであるかそうでないのか、などのコアな質問をされます。

受け答えの中でどこか整合性が取れなくなる、または信頼性がないと判断されてしまえば、採用担当者の面接者に対する不信感は増幅することが容易に想像できます。

営業実績が嘘偽りなく確かなものであれば、自信に満ちた話し方もできるため、書類の嘘は面接で露呈してしまうでしょう。

人事は多くの面接をこなしているため、出し抜けると考えないほうが賢明です。

役職を盛る

役職を盛って記入した場合はバレる可能性が高いです。

役職者であればホームページ上に名前が載っている可能性もありますし、世の中に無数にあるWebサイトやSNSの検索に引っかかる可能性もあります。

また「前職の名刺を見せてください」と言われた場合もどうでしょう。

社会人で営業職ともあれば、ほとんどの人が名刺を持っているはずです。

名刺には役職も書かれているケースがほとんどではないでしょうか。

もう持っていない、見せたくないという対応もできますが、その対応自体に不信感を抱かれるケースもあります。

さらに、より直接的な行動として企業が経歴調査をした際は、一発でバレてしまうでしょう。

そのため、役職は決して偽るべきでないのです。

資格を盛る

資格について盛って記入した場合もバレる可能性が高いです。

資格を確認しない会社もありますが、資格手当がある場合、試験の合格証や資格証明書の提出が義務付けられていることもあります。

当然、ないものをあると偽ってしまうとそういった書類を提出できません。

そもそも、資格やスキルがないのにあると偽って内定をもらった場合、入社してから相当苦労することは想像に難くありません。

特に資格の有無が採用条件に占める割合が高い場合など、まともに業務をこなせないでしょう。

また、採用部署の主要業務における人的要件を満たせず、大きな損害を与えてしまうなど、大きな責任問題に発展する可能性も考えられます。

資格を盛るのは、リスクが高くリターンは低いのです。

資格の有効期限切れも注意

保有資格を意図的に盛ろうと考えていない人でも、有効期限切れの場合は立派な詐称になってしまうので注意しましょう。

とくに介護福祉系の資格や運転系の資格は更新する必要があります。

長年のブランクなどで更新を忘れてる状態で職務経歴書に記載してしまうと、嘘になってしまうわけです。

勤続年数を盛る

これはとくに転職回数の多い人によくあることですが、勤続年数を盛ることでバレるリスクは高いです。

なぜなら、一度正社員で入社をすると雇用保険や社会保険に加入した実績がつくからです。

そうなると、例えば1ヶ月しか在籍していなかった会社の経歴を職務経歴書に書かなかった場合、入社後に前職の実績がバレてしまい「詐称している」となりかねません。

また、過去の職場の勤続年数については、この後ご説明する「バックチェック」と呼ばれるシステムで発覚することもあります。

応募者のバックグランドを調査する専門機関から会社側にバレるので、とてもリスキーです。

無職期間に嘘をつく

転職活動が長く無職の期間がある方は、その空白期間があることに後ろめたさを感じることでしょう。

正直無職期間があることについては会社にバレるリスクはあまりありません。

しかし、だからといって嘘を書かない方がベターです。

社会人になってからの無職期間があることは、転職経験者ならほとんどが経験したことがあるでしょう。

そのため、採用担当者にとって応募者の無職期間があることは採用合否の判断基準にはあまりならないのです。

変に嘘をついて入社後にバレて気まずい思いをするよりも、正直に書いておいた方が無難です。

職務経歴書に嘘を書く人の主な理由

職務経歴書に嘘を書く人は、自信のなさがきっかけとなることが多いです。

「なんとしてでも採用されたい、でも現実は実績がなくて不安」そんな思いが膨らむと嘘を書いてしまうという行動に出るようです。

具体的な理由としては次の3つです。

これらの具体的背景については次よりご説明します。

なんとしてでも採用されたい

転職活動をなあなあに進めている人はほとんどいないでしょう。

誰しも「絶対に採用されたい」という気持ちで活動しているはずです。

そんな思いが自分自身にプレッシャーをかけてしまい、採用される可能性を少しでも上げるために誇張した表現を書いてしまいたくなるのです。

とくに、年齢が高くなればなるほどそのプレッシャーは高くなるものです。

職歴に一貫性がなかったりマネジメント経験がなかったりする人は、尚更焦りを感じてしまい、嘘を書きたくなってしまうようです。

書けることが少ない

これは経歴の浅い若手社会人に多い理由です。

20代で転職をする人は実績や資格が少ないことは当然ですが、いざ転職活動をしてみると周りの人のキャリアと比較してしまい、後ろめたさを感じてしまいます。

そこで「多少盛ってしまおう」という気持ちが生まれてしまうのです。

営業成績を多少盛ってみたり、マネジメント経験がないのに「あり」と偽ってみたり、本来なりたかった姿へなれなかったことに自信をなくし、過大表現してしまいたくなるのです。

バレることのリスクを感じていない

そもそもバレることのリスクを感じていないというツワモノがいることも事実です。

人によっては、嘘をつくことに抵抗がないため「嘘をついても面接で話のつじつまが合えばバレないだろう」と楽観的に考えているのです。

しかし、いずれにせよ何かしらの形でバレる可能性は高いですし、仮に入社できたとしても入社後にバレて「嘘つき」のレッテルが貼られてしまう可能性もあります。

職務経歴書に嘘は書かない方が良い理由

職務経歴書に嘘を書かない方が良い理由は、人としてもモラルやマナー以前に、次の4つが挙げられます。

どんな理由にせよ、バレてしまうリスクは高いですし、それによって自分自身の立場が危うくなります。

小さな嘘が大きなトラブルに発展する前に、この4つの理由についてしっかりお読みいただいた上で、嘘をつかないように肝に銘じておきましょう。

内定がゴールではない

転職活動においては内定がゴールではありません。

転職の先の企業で仕事をし、活躍することまでがゴールです。

内定時は嘘がバレなくても、そのあとにバレてしまっては、社内にいづらくなってしまい、転職した意味がなくなってしまいます。

転職活動においては、前職での実績がなかったり、その会社に合うかどうかわからなかったりと不安な面もあるかもしれません。

しかし、企業の採用担当者は過去の数字や実績にあらわれるような表面的な部分だけではなく、適性や情熱・想いなど、応募者の可能性をも見定めて採用の可否を決定していることも多くあります。

そのため、入社後の成長ストーリーや未来の自分の姿も見据えた職務経歴の書き方、転職活動の仕方がとても大切になると言えるのです。

内定取り消しがあり得る

職務経歴書に嘘をついた状態で内定がもらえても、内定後にその嘘が発覚したら簡単に取り消されてしまいます。

もちろん、内定取り消し自体は会社側にとってもリスクがあるため、よほどのことがない限りはあり得ません。

内定は応募者と企業の間に労働契約が結ばれている状態で、労働契約を取り消すことは、法律上解雇と同義だからです。

労働者を解雇する際、労働基準法では「客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする」とされています。

つまり、内定を企業側から「合理的な理由」なしに、取り消すことはできないのです。

しかし、反対にその理由が内定者都合の場合は違法とは認められません。

内定者の履歴書や職務経歴書に、業務に支障が出るほどの大きな詐称があった場合、企業は内定を取り消すことが可能なのです。

内定を出したあと、内定者のバックグランドチェックを実行する企業もあり、もし嘘をついていたことが発覚した場合、内定取り消しという事態になる場合もあり得るでしょう。

入社後にギャップが生じるから

とくに実績やスキルについて盛って書いてしまった場合、入社後に実務に入ったときに想像以上に仕事がキツく感じるでしょう。

例えば事務職で「パワーポイントが使える」と書いたとした場合、入社後にプレゼン資料の作成を任されたとしましょう。

本当はパワーポイントなんて使ったことがない状態だとしたら、スライドの作り方やアニメーションの付け方がわからず苦戦します。

周りの先輩にもバレてしまい、会社的にも採用したこと自体を問題視されてしまうでしょう。

そうなると自分自身が居づらくなってしまうので、そうしたギャップを生じさせないためにも嘘はいけません。

バックチェックシステムでバレるから

最近増えているのが、内定候補者のバックグラウンドチェックです。

バックグラウンドチェックというものは、対象とする人物の経歴（主に職歴）を専門機関が細かく調査するシステムです。

これを行うことで、履歴書や職務経歴書に嘘がないか確認することができるのです。

チェック方法は実行する機関によりけりですが、例えば前職の人事担当や所属部署への確認連絡が入ったり、SNSなどインターネットを使用して人柄調査が行われたりもします。

自分のことが裏で調べられているなんて怖いと感じる方も多いと思いますが、法律に則ったシステムでもありますし、アメリカではほとんどの企業が導入している当たり前のことです。

こうした専門機関に調べられたとしてもクリーンな状態であり続けられるよう、嘘偽りない職務経歴書を作成しましょう。

職務経歴書の嘘は罪に問われる？

職務経歴書に嘘を書いてしまうことで気になることが、「罪に問われるのか」「詐欺になるのか」といったことでしょう。

結論から言うと、内容によっては経歴詐称という罪に問われます。

どういう内容によって罪の大きさが変わるのか、そしてその結果どうなるのかをご説明します。

虚偽の種類によっては罪になる

結論から言うと、「実績を盛る」「空白期間をなかったことにする」などの虚偽については刑事罰に問われないことが大半です。

しかし、保有資格や学歴などについて盛ってしまうと大事になる可能性が高いです。

ニュースなどで「経歴詐称」というワードを耳にしたことがある方も多いと思いますが、このように大事になるケースは、例えば以下のような場合です。

・弁護士の資格を持っていないにもかかわらず弁護相談を受け、弁護費用も受け取った

上記のケースは大袈裟ですが、士業でなくともこのようなトラブルになる可能性は十分にあり得ます。

会社側としては入社前に資格の確認をするため、ほとんどの場合は嘘が発覚し内定取り消しになりますが、資格の確認を徹底しない会社もあるため、後々発覚して刑事罰に問われるリスクもゼロではありません。

解雇される可能性もある

もし職務経歴書に嘘を書いた状態で入社した場合、経歴詐称により解雇されてしまう可能性もあります。

会社の服務規定などで経歴詐称に関する罰則が設けられていた場合は、減給・降格・解雇のリスクはつきものです。

資格を持っていないと従事できない職業の場合は、持っていないことが発覚した場合働き続けることはできません。

そのため、会社はあっさりと解雇という選択肢をとります。

実績が無い場合の職務経歴書のアピールポイント

新卒入社して3年未満など、勤務期間が短く、経験が浅い人の場合は、そもそも多くの実績を書くことは難しいかもしれません。

ただし、実績が多くあれば良いというものではありません。

実績がなくても、職務経歴書でアピールできる点はいくつかあります。

これまでに行ってきた自身の業務経験を棚卸ししたうえで整理し、その中身を深く掘り下げてみましょう。

ポイントはなぜその業務を行っていたのか、なぜそのやり方だったのか、どんな想いで業務を行っていたのか、という点です。

自分なりの工夫

企業は実績よりも、実績に至るまでのプロセスを重視します。

プロセスを明確にし、自分なりの工夫を示しましょう。

たとえば広告営業の場合、「特に会社からの訪問に関するルールなどは指定されていなかったが、午前中は主に飲食店を回るようにし、午後からは飲食店以外の店舗を回るようにした」と述べたとします。

そのあとで「飲食店は時間帯が遅くなるにつれて忙しくなる傾向があり、比較的余裕がある午前中に話を聞いてもらえる確率が高いと考えたからです」といったように、その行動に至った理由を述べましょう。

何気なく行っていたルーチンワークの中にも、その仕事に取り組む姿勢や考え方をアピールできるヒントが埋もれているかもしれません。

今一度、当時の仕事内容を思い出し、客観的にそれがどのようなプロセスを経て実績に結びついていたか、また結びつけようとしていたかを振り返ってみましょう。

定量的に書く

ビジネスシーンでは、誰かに何かを伝えるときに数字で伝えることが鉄則です。

なぜなら、数字で伝えた方が相手の理解度が高まるからです。

例えば、次の文章を比較してみたとき、どちらが印象的でしょうか？

・私は法人営業の実績があるのでコミュニケーション力も課題解決力もある。

・私は5年間の法人営業の実績があり、毎年102％以上の達成率をキープしていた。

明らかに後者の方が印象に残るのではないでしょうか。

抽象的な表現だと信憑性が低くなり、印象にも残りません。

アピールしたい内容についてはとくに数字で見せましょう。

課題解決力

課題解決力は非常に重要な力です。

企業や業務にどのような課題があって、どう解決したのかのプロセスを明記しましょう。

必ずしも実績に直結したかどうかが重要ではありません。

問題意識をもって取り組んだかどうかということが重要なのです。

与えられた業務が「定型」のものだったとしても、毎日決まった時間やペースで仕事をするわけではないはずです。

進捗率や部内の状況をみて作業量やスピードを調整したり、定型業務をより効率化できるようにワークフローを改善したりという経験はなかったでしょうか。

そのような仕組みを変えた経験があれば、それは大きな課題解決力としてアピールできます。

さらにその方法が具体的であればあるほど、その人らしい工夫と個性を伝えられるでしょう。

仕事への熱意

経験や実績の少なさは、ある程度熱意や情熱でカバーできるケースもあります。

その企業に応募する応募者全員が充分な実績を有しているわけではないのです。

特殊な業界や職種である場合、特定の実績を積むのが難しい場合もあります。

入社してから経験することも多いでしょう。

過去の実績は参考程度に見られる場合も少なくありません。

企業は自社に興味をもってもらえているか、働く意欲があるかどうか、長く働いてくれそうかという点も考慮して、応募者を見極めようとしています。

そういった理由から、仕事に精力的に取り組む姿勢をアピールするのはとても有効と言えます。

入社後、精力的に仕事に取り組んでくれると思われれば内定に一歩近づくことでしょう。

まとめ

職務経歴書に嘘を書いたとしても、基本的にはバレると思っておいたほうが良いでしょう。

内定から入社後のことを考えると、そもそも嘘を書くメリットよりもデメリットのほうが遥かに大きいと言えるのがその最たる理由です。

前述のように、嘘を書かなくても自身の経歴をアピールできるポイントや方法はたくさんあります。

これまでの経歴を否定するのではなく、自身のポテンシャルと可能性を信じて転職活動に臨んでください。

必ず明るい未来が待ち受けているはずです。